「熟年離婚」の割合が過去最高に　長寿社会、役職定年も背景に

2022年に離婚した夫婦のうち、同居期間20年以上だった「熟年離婚」の割合が過去最高の23.5%に上昇しており、離婚件数は減少しているが熟年離婚の件数は高いままです。

高齢化により「夫婦の老後」が長くなり、人生を再設計するケースが増えていると専門家は指摘しています。

男性の平均寿命が延びたことで、夫婦で過ごす時間が長くなり、互いの性格の不一致などから離婚を選択するケースが増えているようです。

また、経済的な変化や役職定年による収入減少が夫婦間の亀裂を生み、離婚につながるケースも増えていると報告されています。

（要約）

（まとめ） 熟年になると夫婦間の関係や生活スタイルが変化し、離婚を検討する人が増えています。

経済的自立が進んだことや個人の幸せを重視する価値観の変化も影響しているようです。

子育てが終わったり、定年退職後に新たな人生を模索する人も多く、自分自身の幸せを追求する傾向が見られます。

一方で、長年の夫婦関係や相互の支え合い、思いやりが続いている夫婦も存在し、それぞれの人生や幸せの形が多様化していることが伺えます。

他人同士が一緒に暮らすことの難しさや、老後の不安、自立と依存のバランスなど、さまざまな要素が離婚を考えるきっかけや背景となっているようです。