テレビ出荷にパリ五輪の追い風、価格高くても「大型」選ぶ傾向…家電メーカーは「猛暑の影響」の見方も

日本電子情報技術産業協会（JEITA）の発表によると、2024年度上半期のテレビなど映像機器の出荷額は前年同期比4.2%増の2560億円で、五輪を観戦するために大型テレビを買う人が増えたため、5年ぶりにプラスの成績となった。

50型以上の大型テレビが約40%の出荷台数を占め、価格が高くても大型テレビを選ぶ傾向が強い。

この出荷増は一時的な現象である可能性がある。

（要約）

テレビの売り上げが伸びている背景には、パリ五輪をきっかけに買い替える人や、地デジ移行時に購入したテレビの寿命が迫っていることが考えられます。

ただし、NHK受信料などの要因からテレビを買う気にならないという声もあり、チューナーレステレビやネット配信サービスに移行する傾向も見られます。

一方で、テレビの販売が増えても日本企業のテレビメーカーのシェアが減少するなど、様々な要因によってテレビ業界には変化が訪れている様子がうかがえます。

（まとめ）