玉川徹氏、参院選の高投票率に「政治の基本知識」知らず「SNSで感化され行動した人、相当数いる」

玉川徹氏は、21日の「羽鳥慎一モーニングショー」に出演し、今回の参院選で投票率が過去10年で上昇したことについて疑問を呈した。

彼は、投票率の上昇には選挙に無関心だった新たな有権者が影響している可能性を指摘し、SNSが彼らの投票行動に及ぼした影響を分析する必要があると述べた。

また、投票率の上昇が社会にどのような影響を与えるのかは未知数であり、今後の日本に対する憂慮を表明した。

（要約）

このディスカッションでは、最近の選挙における投票率の増加と、政治に対する若者の関心がどのように変化しているか、またそれに対するメディアの反応について様々な意見が交わされています。

主要な論点は以下の通りです： 1. **投票率と投票行動**: 若者が選挙に行くことは、政治に関心を持つ第一歩であり、投票率の増加は喜ばしい現象だとする意見が多い。

一方で、政治の基本知識を持たないまま投票することへの懸念も示されています。

2. **メディアの影響**: オールドメディア（テレビ、新聞）が、若者の投票行動を批判する一方で、自らが過去に情報源として果たしてきた役割を正当化する姿勢が見受けられます。

SNSの隆盛によって、個々の情報取得方法が多様化し、テレビ離れが進んでいるという意見もあります。

3. **若者と政治の関係**: 過去には選挙に無関心だった層が、SNSやインターネットを介して政治に触れ、興味を持つようになったことは、今後の政治参加の拡大につながると期待されています。

4. **民主主義の原則**: 選挙での投票行動は、知識の有無にかかわらず一人一人の権利であり、どのような理由であっても投票すること自体は評価されるべきだという意見が強調されています。

5. **政治への監視と学習の重要性**: 投票することは、選挙結果を通じて政治を学ぶきっかけにもなるため、政治に対する関心を高める重要な手段であるとの見解が多い。

（まとめ）全体として、若者の投票行動の増加はポジティブな現象とされつつも、その背景にある情報源や知識の問題については賛否が分かれている。

特に、オールドメディアが若者の投票行動を批判し、権威的な立場を取る一方で、民主主義の基本としての投票権の尊重が求められている。