《酷評されるホンダ社長》「1兆1000億円をドブに捨てた」“日産超え”の最終赤字見通し…三部敏宏社長の続投に首を傾げる人たち

ホンダが2026年3月期に6900億円の最終赤字に直面すると予測されています。

これは、EV市場の失速や資産除却損の影響によるもので、ホンダの上場以来初の赤字です。

三部敏宏社長は長期にわたりEVとFCVに注力する方針を示していましたが、市場の状況や自身の自社株買い（1兆1000億円）による影響が批判されています。

さらに、二輪事業も影響を受けており、特にアジア市場での電動二輪対応が遅れているとのことです。

業界では、三部社長が責任を問われない理由について疑問視されています。

（要約）

ホンダに対するコメントを総じてみると、経営方針や電気自動車（EV）シフトに関する厳しい評価が目立ちます。

多くのユーザーが、ホンダのブランドアイデンティティであるエンジン技術の軽視や、EVへの全振りが経営判断として誤りであったと感じています。

また、軽自動車ばかりに注力していることに不満を示す声や、会社の創業者に基づく「ホンダイズム」が失われていると嘆く意見も多いです。

一部のコメントでは、ホンダが過去に積み上げた技術やブランド価値を忘れ、自社の強みを活かしきれていない点が指摘されています。

また、経営陣に対する信頼の低下や、責任を取るべきとの声も多く、社長の続投に対する疑問も頻繁に見られます。

さらに、経営の進め方についても議論があり、特に欧米の企業との比較から、生産性や人事戦略の失敗が明らかにされています。

ホンダが今後どのようにして自身のミスを認識し、経営戦略を修正していくかが重要なテーマになっています。

（まとめ）ホンダは経営方針に対する批判が多く、特にエンジン技術の軽視やEVへの全振りが問題視されている。

ブランド価値の低下や経営陣への信頼感の失墜も指摘され、今後の経営戦略の修正が求められている。