玉川徹氏（2019年7月撮影） 

　元テレビ朝日社員の玉川徹氏は25日、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演し、「週刊文春」がダウンタウン松本人志（60）の2015年の一般女性への性的行為強要疑惑を報じたことをめぐり、週刊誌の報道姿勢に関して世の中で「書き得」との指摘が出ていることに、反論した。 

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　番組では、米誌「ニューズウィーク」の日本版が今回の問題をめぐり「敗訴前提で捏造記事を乱発して儲けるビジネスモデルなど、存在しうるだろうか」などと、「書き得」に否定的な内容の記事を掲載したことを紹介。玉川氏は「『書き得』という考えが出ている背景には、たとえばSNSとかで、うそのデマ情報を流してお金を得ているやからがいる。そういうふうなものがあると、こういうプロの世界でもそういうことがあるのかと思う方もいるかもしれないが、ビジネスモデルとして成立しないというのはその通りだと思う」と指摘した。 

　また「結局は信頼なんですよ。週刊文春も自らを報道機関と言っている、我々も報道機関としてこの番組もやっている」とした上で「間違うことは残念ながらあります。間違ったことがあれば謝罪をして訂正してということを、僕も何回かやりました。だけど、はじめからうそをついて、でたらめを言って、視聴率を取ろうというようなことを考えるような人間は、テレビの世界でも報道の世界でも見たことはない」と述べ「そういうことを組織として文春としてやるとは、僕はちょっと考えにくい。これに関しては」と主張した。 

　「書き得」をめぐっては、宮崎県知事や衆院議員を務めたタレント東国原英夫（66）が、かつて自身の報道をめぐって文春を提訴し、名誉毀損（きそん）が認められた経験を踏まえ、自身のX（旧ツイッター）に、松本の疑惑を報じた文春の「新年特大号」が完売したという報道を受け「仮に名誉毀損裁判で敗訴しても、損害賠償相場額は最高200～300万円。書き得。損害賠償額を高額にすべき」と投稿していた。 

　番組内では、「文春編集部が書き得を求めて記事をつくるということは一切ありません」とする、週刊文春編集部のコメントも紹介された。 

　松本は、自身の疑惑を報じた週刊文春を発行する文芸春秋などに対し、5億5000万円の損害賠償などを求め提訴している。