不祥事が相次ぐ日本企業。従業員エンゲージメントとの関係を調査すると、意外な事実が見えてきた。 

トヨタグループの不正が次々と明らかになっている。日野自動車、ダイハツ工業に加え、豊田自動織機でもエンジンの認証手続きに関する不正が行われてきたことが分かった。 

各企業の調査報告書を見ると、タイトで不合理な開発スケジュールによって生じた極度のプレッシャーと、現場が管理職に相談できないなど組織が機能不全に陥っていたという共通点があった。 

ビッグモーターに損保ジャパン、旧ジャニーズ事務所、日本大学など、2023年は多くの不祥事が明らかになり、日本組織が抱える構造的な問題と、その改革に大きな注目が集まった年となったが、2024年もそのうねりは続きそうだ。 

コンプライアンス意識を向上させ、風通しのいい組織に変えることは喫緊の課題だが、そもそもどのような企業で不祥事が起こりやすいのだろうか？  

従業員エンゲージメントに詳しいリンクアンドモチベーションと、企業の不祥事を研究する日本総合研究所が共同で調査を行なったところ、意外な事実が見えてきた。 

2021年に発表された「企業不祥事と従業員エンゲージメントの関係」と題された調査は、会社や上司への期待度や満足度などの従業員エンゲージメントと、企業が起こした不祥事の件数や企業体質などのデータを重回帰分析したものだ。調査当時の上場企業128社が対象となっている。 

これによって、従業員エンゲージメントが高ければ不祥事が減るとは一概に言えないという、驚きの事実が分かった。 

「会社満足度が高い」また「制度待遇への満足度が高く、期待度が低い」ほど、つまり「現状に満足しており変化を求めていない」ほど、企業体質評価が悪化し、不祥事の事案件数が多くなっていたのだ。 

また「話題性や知名度」「社会的な影響力」があり、「顧客基盤が安定性」している企業ほど、不祥事が起こる可能性が高いという結果に。 

調査では、 

「従業員エンゲージメントが高くとも、たとえば、会社に対して忠誠心が高すぎる状態では不祥事が起こりやすくなる可能性もある。 

会社に飼い慣らされているような状態になっている従業員が多いと、不祥事が起こりやすいということだろう。 

従業員が多く機能分化していると、仕事の全体像が見えておらず不祥事に関与していることを認知できなかったり、不祥事を認知しているものの、話題性や知名度があるからこそ、それを明るみに出すことをためらう可能性も否定できない」 

としている。 

また、教育支援制度は充実しているものの、日頃から責任ある仕事を任せるなどの部下の自立に向けた育成が十分でない企業ほど、不祥事が起こる可能性も高くなっていた。 

「コンプライアンス研修などを充実させたとしても、不祥事が減るとは言えない」として、注意喚起している。 

竹下 郁子