大阪観光局の溝畑宏理事長は、F1シリーズの大阪への誘致を進めるため、「大阪F1グランプリ推進協議会」を設立し、初の会議を6月下旬から7月にかけて開催する予定であると発表した。

この協議会は有識者や経済界が参加し、F1開催の意義や効果などを議論し、機運を醸成することを目指している。

溝畑氏は大阪F1グランプリが観光都市の魅力向上や経済効果につながると述べ、観光都市としての知名度向上や自動車産業の発展に期待を示した。

さらに、民間主体のF1誘致を目指す大阪観光局が、「再燃」の動きを通じて関心を集めていると伝えられた。

（要約）

記者会見する大阪観光局の溝畑宏理事長＝５月３１日、大阪市中央区 （清水更沙撮影） 

自動車のＦ１シリーズの大阪への誘致を巡り、大阪観光局の溝畑宏理事長は５月３１日、定例会見で有識者による「大阪Ｆ１グランプリ推進協議会」を設立し、６月下旬から７月にかけて初の会議を開催する方針を明らかにした。溝畑氏は「インバウンド（訪日客）増加を目指した戦略的イベントとして大阪Ｆ１グランプリの開催に向けて努力していく」と意気込みを語った。 

協議会はモータースポーツやエンターテインメント、観光・都市政策などの有識者や経済界で構成。Ｆ１開催の意義や効果など具体的な議論を展開し機運醸成を目指す。 

溝畑氏はＦ１開催について、「国際観光文化都市としての大阪の知名度を上げていくほか、わが国の重要産業である自動車産業の発展につながる」とし、観光都市としての魅力向上や経済効果への期待感を示した。 

関心を示している企業や個人も増えているといい、「オールジャパンでみんなで応援するくらいに盛り上げたい」と語った。 

大阪観光局は今年１月、公的資金に頼らない民間主体でのＦ１誘致を進めることを表明。大阪では、かつて行政主導で誘致を目指したものの、断念した経緯があり、〝再燃〟の動きに注目が集まっている。（清水更沙）