[178897]予想を上回る賃上げでも、実質賃金マイナス

( 178900 ) 2024/06/09 02:09:46

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大幅賃上げが実現した春闘を受けた、注目の初の賃金統計が発表されました。

名目賃金が予想を上回る伸びを示したものの、実質賃金は依然としてマイナスで、実質プラスへの転換は、なお見通せない状況です。

【写真を見る】予想を上回る賃上げでも、実質賃金マイナス続く…実質賃金はいつプラスに?【播摩卓士の経済コラム】

■4月の所定内給与（基本給）は29年ぶり大幅増

厚生労働省が発表した4月の毎月勤労統計によれば、4月の現金給与総額、すなわち名目賃金は、前年同月比で2.1％の増加となりました。

春闘の高い賃上げ妥結を受けて、大企業を中心に実際に4月から給与が引き下げられたことを受けたもので、中でも基本給にあたる所定内給与は、前年同月比2.3％増と、29年6か月ぶりの高い伸びとなりました。

しかし、消費者物価（除く帰属家賃）が2.9％上昇したことから、実質賃金は前年同月比で0.7％の減少でした。

減少幅は3月より1.4ポイントも縮小し、明るい兆しも感じられますが、実質賃金マイナスは、これで25か月連続です。

■大手と中小で、賃上げ格差鮮明に

春闘が早々に妥結し、4月から賃上げが実施された企業は全体の一部に過ぎません。

中小企業の多くは大企業の妥結状況を見ながら自社の賃上げ率を決めていくので、5月から夏にかけて順次、給与の引き上げが実施されます。

今後、これらが実際の賃金統計に反映されるので、実際に支払われた給与額、すなわち名目賃金がさらに伸びることが期待されます。

連合が6日に発表した最新の集計では、春闘での賃上げ率は5.08％、うち中小企業は4.45％で、全体、中小ともベースアップ分は3％を超えており、期待を抱かせる数字ではあります。

他方、日本商工会議所が5日に発表した、全国の中小企業の賃上げ状況調査では、今年度の正社員の月給の賃上げ率（定期昇給を含む）は、前年度比3.62％（9662円）と、連合集計の中小企業の数字、4.45％とはやや開きがあり、大企業と中小企業、とりわけ労働組合のない小規模企業との格差が、依然として大きいことがうかがえます。

賃上げを見送った企業が相当数ある上に、賃上げするにしても、人材流出を防ぐための防衛的賃上げという性格が強かったためとみられます。

日本商工会議所の小林会頭は、先日、私のインタビューに対し、「業績が良くて賃上げしているわけではないという部分が相当ある」と語っていました。

いずれにしても、中小企業の賃上げがどこまで反映されるかが、賃金動向の大きな焦点です。

■円安と電気代などの値上げが逆風に

もう一つの大きな焦点は、物価高の推移です。

前回の本コラム「電気代値上げが賃上げ効果を台無しに」でふれたように、5月に再エネ賦課金引き上げ、6月に政府補助金の半減、そして7月に補助金全廃と続くことによる、電気・ガス代の値上げが消費者物価に反映されます。

また今年に入ってからの1ドル150円台という「超円安」による輸入物価への影響も出始めます。今後しばらくは、消費者物価は2％を超える水準で高めに推移すると見られます。

そう考えると、名目賃金の伸びにもよりますが、実質賃金がこの夏にプラスに転じるのは、なかなか難しいように思えます。

ニッセイ基礎研究所の矢嶋康次さんは、実質賃金がプラスに転化するのは、今年10-12月期になるだろうと予想しています。

教科書的には、「物価が2％程度上昇し、それをやや上回る賃金上昇が毎年続く」という姿が理想的なのですが、現実にそうした姿に軟着陸するには、変数が多いということです。

■「経済の好循環」には消費拡大が欠かせない

そもそも、今回の局面は、ウクライナ危機や世界的なインフレで物価が先に上がって、後を追う形で、賃上げが実現しました。

長いデフレによって、物価も賃金も凍り付いた日本経済を、まずは、名目ベースで、物価と賃金がともに上がる世界に変えようという試みでした。

未だまだら模様ではありますが、マクロ的にはようやく両方が上がり始めたのですから、「物価と賃金」の「一循環」には、ひとまず辿り着いたのかもしれません。

しかし、この「一循環」がさらに続いていくためには、消費や需要の拡大が欠かせません。

需要が拡大しなければ、とりわけ中小企業の価格転嫁は容易ではなく、来年以降の継続的な賃上げは難しくなるからです。

消費や需要が拡大し、賃上げが続く「経済の好循環」のためには、実質所得のプラス転化が決定的に重要であることは言うまでもありません。

■消費支出は久々のプラスも、消費マインドは弱い

7日に発表された家計調査によれば、4月の消費支出（2人以上世帯）は、前年同月比で実質0.5％の増加で、14か月ぶりにプラスに転じました。

ただ、中身を見てみると、「授業料等」や「仕送り金」の大幅増加の影響が大きく、新学期を機にやむを得ず増加したものを除けば、プラス転化と胸を張れる内容ではありませんでした。

GDP統計でも日本の個人消費は、この4四半期連続すなわち1年間、ずっとマイナスです。

行き過ぎた円安と物価高を放置し、物価に賃金が追いつかない状況が長くなった結果、消費マインドは相当、落ち込んだと見て良いでしょう。

仮に実質賃金がプラスになったとしても、そのツケは尾を引くことになるかもしれません。

播摩卓士（BS-TBS「Bizスクエア」メインキャスター）

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( 178901 ) 2024/06/09 02:09:46

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・こういう場合こそ、財政政策が必要だと思います。

ベストは時限立法で消費税を数年間5%に下げることでしょう。

政府は4/29～5/1の為替介入でおそらく3.7兆円の為替差益を手にしたはずです。インボイスや物価上昇でも消費税収は増加しているはずです。実際は今までの試算方法で計算すればプライマリーバランスは黒字のはずです。

長期金利が上昇すると利払いが増えるからと言いますが、

景気がマイナスの時にはプライマリーバランスをゆるく大目に見て、

景気が良い時にはプライマリーバランスをきっちりとしめる。

という、ふたつの使い分けが欧州では主流だそうです。

同じようにするのであれば、今は財政出動の時です。

4四半期個人消費がマイナスで25カ月実質賃金が下落しているときに増税・ステルス増税・社会保障費負担の引き上げはそれと真逆の政策です。

岸田首相が財務省を説得して財政出動させるべきです。

・国民性の問題もあるけどね。転職することが昔よりは一般的になってきたとはいえ、世界的に見ればまだ低いのでは？安い給料でも辞めないなら、給料を上げる必要がない。終身雇用が崩壊しているのに働き手はいまだに終身雇用を希望するような動き。人の流動性を高めて、給料安い会社は淘汰されてかない限り、今の状況は続く。人件費削って安さ勝負する会社がある以上、給料上げてる会社も苦しくなって、昇給がどこかで止まってしまうから。政策として法人税などの税制で対応しても限界がある。下手に税制上げすぎると海外逃避を助長することにもなるから。

・実質賃金がプラスになっても貯蓄に回る可能性は高い。なので毎年大幅な賃上げは必須ですね。

人口が急速に減ってるので消費も減ります。なので必要なのはお金と時間。お金があっても消費する時間がなければダメだし、反対に時間があってもお金がなければ消費できない。生活が圧迫する中、特に飲食、宿泊、観光、娯楽は消費が減る可能性は高いかもしれない。少子化により文具、おもちゃへの需要も減る。

さらにこんな状況の中、税金や社会保険料が増えて手取りがあまり増えない状況では危険だと思います。賃上げと社会保障改革をセットでやるべきかと。

・事情はあるでしょうが世間の賃上げムードなのに賃上げ渋ってる会社から転職することになりました。

賃上げできるかどうかって儲かってるかどうかってのもあって、かといって儲かってても賃上げしない会社もあって、なかなか思い通りにいきませんね。

でも、この流れで賃上げできないと人を確保するのも厳しくなっていくでしょうね。

・実質賃金が物価上昇に追いつかない。さらに膨大な財政赤字がもたらした低金利政策で金融資産が目減りする悪性インフレになっている。庶民は住宅や車両、家電などの購入やレジャーを控えるようになっている。消費の減退が続けば、生産者もコストをかけずに利益を得ようと品質の向上を怠る。国民総生産だけではなく、生活水準と製造技術力が低下しつつあるのが今の日本である。財政ファイナンスで通貨を膨張させた政府と日銀の責任は大きい。

・実質賃金が上がらず、スタグフレーションが進行し、不況になると思う。政策的に個人消費を回復させるだけの施策が無い。米の利下げによる円高が唯一の希望だが、規模が小さかったり市場が織込み済みとかで反応しなければ、円安起因のコストプッシュインフレが続く。日本は円を刷りすぎているので、単に金利差だと市場が思っていなければ、円安が続いてしまう。円安が続けば、インフレは止まらない。

一部の輸出関連大企業を除き、総崩れになると思う。輸出関連以外の企業は好調とは言えない中、人手不足解消の為に賃上げせざるを得ないのが実情であろう。

実質賃金が近々、上がるとは思えない。このまま恐慌にならなければよいが…。

・これまでも財政黒字を掲げ空振りばかり。今度も「財政黒字基調を継続」などを骨太方針に組み込む岸田。脆く崩れる骨太などを当てには出来る訳はない。いつまで経っても物価が所得を上回り実質賃金はマイナスで窮乏の国民生活。実質賃金をプラスにする方が国民生活には重要で望むことである。

・『GDP統計でも日本の個人消費は、この4四半期連続すなわち1年間、ずっとマイナスです。

行き過ぎた円安と物価高を放置し、物価に賃金が追いつかない状況が長くなった結果、消費マインドは相当、落ち込んだと見て良いでしょう。

仮に実質賃金がプラスになったとしても、そのツケは尾を引くことになるかもしれません。』

マスコミさん、やっとこんな記事がでるようになりましたか。

ただ、大きな抜けがあります。

『増税クソメガネ』効果、一貫した増税路線が拍車をかけています。

脱出は、簡単ではない。

・日本の雇用の大多数は中小の非製造業なのだから人手不足になれば労働組合とか関係なく賃上げせざる負えなくなると思いますけどね。たまにGoToを批判する人がいるけれど、旅行する人は旅行先でお金を使うので地方にもお金が落ちてくる。「旅行はお金持ちしか行けないから不平等だ」みたいな事を言う人がいるけれども、雇用の面ではホワイトカラーよりもむしろエッセンシャルワーカーの方が恩恵がある。実質賃金が上がらない理由はそう言う嫉妬で自分の首を絞める人と、そう言う思想の人の下で誕生した岸田政権のせいだと思いますけどね。

・賃上げと言っても政府がお願いして上がっただけですから、問題は黙っていても賃上げがあるかということですね。

大企業は内部留保が過去最高を毎年更新し株主への還元も30年前から8倍に増えているのに、賃金はほぼ横ばい。

構造的な問題があるのは明らかで、賃上げのお願いがなくなったときにどうなるか。

しかも若い人は上がっているのに50代は下がっているので、これがどう影響するのか。

インボイスの導入や2024年問題、電気代やガス代の補助金終了、少子化対策という名の増税などや、経済指標も最悪で上がる要素がどこにあるのか分かりません。

自民が消えてなくなれば上向くかもしれませんね。

・大企業で給与が一定数ある人は給与が上がっても課税の税率が一段上に行ったら３％～10％増税。中間層は給与がほぼ上がっていない状態で物価が上がる。ここに増税が上乗せされて･･･細かい計算とかは知らんけど、この状態で実質賃金が上がる事ある？

・増税しか考えない現政権の下で実質賃金がプラスになることはありえない。

実質賃金をプラスにするためにはまず政権を挿げ替えて政策を根本的に見直すことが最低限の条件だ。

・大手しか賃上げ無いのに実質賃金マイナスになるのは当たり前でしょう

大手だけで観れば実質賃金がプラスになっているかもしれませんね

その分の負担が全て中小や派遣などの人に行ってとかだったりしてませんかね

どうせ書くなら大手だけ予想を上回る賃上げ中小や派遣は給料上がらず

実質賃金マイナス続く

実質賃金がプラスになるのは大手が下請けや派遣に対しまともな給料を出せる金額を払うとき

実質賃金はいつプラスにとでも書けばいいのに

・岸田政権の悪いところは国民にプラスになりますよと言いながら負担も増やす少子化対策などは賃金が上がるから負担は増えません？これでは効果がまったくない定額減税やりますと言いながら電気ガスは値上げします国民が実際に所得が増えてもこのような政策では思いきって消費に繋がらない GWは安・近・短と節約モードが変わらなかったそして一番大きいのは岸田増税である

・賃上げ政策だけでは駄目な事は明らか。

経済の好循環とは物が売れない事には始まらない。所得が増えても値上げされたら物は売れない。

答えは明解。消費税の廃止。これでも1割の値下げと同等。物が売れれば企業は利益が出て従業員の給与も上げる、そして物が売れて。。。この繰り返しが経済の好循環。

何故、愚かな自民党、財務省はここに手をつけない？消費税が無くても自然増収が見込まれさほど税収減にはならないと思うが？

・大企業の賃上げにはそれに伴う大量の首切りが伴っています。全員が賃上げできるようなうまい話はありません。これから社会不安の増加で犯罪や自殺者が増えるでしょう。江戸時代でさえ一揆がおきたレベルの状態でなぜ政府は動かないのか、日本では暴動も起きないし、みんな死ぬまで諦める国民性で政治家が国民をなめてるんでしょうね。

・デフレになれば、賃金がプラスになる。

消費税廃止で物価を強制的に１割減にするのが一番手っ取り早い対策だと思うが、社会保障や財政規律がどうこうと絶対にやらない。

・大企業が予想を上回る賃上げしてるだけで、ほとんどの零細企業は期待した賃上げが出来てないからだよ。日本の企業のほとんどは零細企業何だから、そりゃ実質賃金はマイナスになるわな。

・世界でも有数の小麦産出国と、天然ガスなどの資源大国がほぼ機能しなくなってるんだから物価が上がるのは当然だし、日本はまだ良い方なんでは？

・どうしてアベノミクスという直近の失敗の手本を手元に置きながら

また、同じ過ちに委ねるのだろう

トリクルダウンはいっさい起こらない

出た利益は上に集まる

下には落ちない

わかっているはずだ

その異様な日本的企業社会構造にメスを入れなければ

いくらカネを企業に注いでも、世の中に広くまわらないことは

わかりきっているはずではないか

なぜ、そこを問題にしない？

まあ、大方既得権の機嫌を損ねたくないジャーナリズムの忖度だろう

だったら値上げも煽るな

黙っていろ

あなた方が煽れば煽るほど大企業だけが儲かるだけだ

格差が開き、貧民がさらに貧しくなるだけだ

大企業の片棒を担ぐな

市場の自己作用にまかせろ

そうではないか？

オレは間違っているだろうか

・諸悪の原因であるコストカット拡散企業と賃金と言うのもおこがましいお小遣い企業に、課税すべき！

経済、社会に損失しかない悪影響！

今まで何十年と期間があったのに、取り引き先に値段交渉してない怠慢であり課税は仕方ない！

・実質賃金上がると投資筋に金が回らないから絶対にこの状態が延々と続きます。政府も国民に投資を助長しているから、ここで金の廻りを止めるわけにも行かない。賃金減った分投資せよと言ってるんです。それでマイナスなっても自己責任だと。やはり政府は国民を完全無視の奴隷化を進めようとしている。

・報道の自由度が下位の国だと思い知らさせる内容。大企業が中小や町工場を買い叩いてるのがすべて。

報道された日産や京セラ、トヨタもそうだろうし。たぶんユニクロも繊維やファスナーのメーカーに圧力かけて、柳井は兆単位で貯め込んでる。

どの記事も一切触れない。

書いたら葬り去られるから仕方ない。

・当たり前、日本の労働者の多くが中小企業に勤務。ここの賃上げが進まない限り、実質賃金はマイナスのまま。大企業の賃金もさほどあげられない。日本、安いのスパイラル。

・投資による今年の含み益だけで一千万超えた。

コストプッシュインフレでこれならデマンドプルインフレならやばい含み益になりそう。

賃上げはまだ数年先というかんじ。

・消費税を減税して大企業の法人税を上げれば済むことです。

企業の内部留保555兆円

自民は大企業に献金を貰ってるから遣らないでしょうけどね

・今の日本は、いわゆるスタグフレーション（景気停滞＋インフレ）。

まずはデフレギャップ（10-20兆円）を埋めるために財政出動すること。

財政出動無しなら実質賃金はマイナスが続く。

賃上げ要請なんて子供騙しの手法ですよ

・コストプッシュインフレの価格転嫁が道半ばなうちはダメじゃないかな

コスト上昇分の人件費へのしわ寄せが解消できてない

・物価が安くなれば、ひと時はプラスになるかも？税金をいかようにして取るか考えてる政府の元では、希望は無い

・実質賃金は今の与党がいる限り無理だろうね、賃金を上げて、それ以上に徴収だもん

いいかげん、みんな気づいたほうがいいよ

・ドル円が110-120円台なら100%実質賃金も上昇するはず、今の円安政策は悪魔の岸田政権と日銀の史上最低の愚策で間違いない。

・控除をなくせばみんな収入を増やすから平均賃金が上がり、実質賃金も上がる。

でもそれ、みんな嫌がる。

・ベストは、消費税減、社会保障費減で、可処分所得増やすことやれば、景気が良く、婚姻増え、人口増、正義のスパイラルに！

・もうプラスにはならないよ

慎ましく縮小して発展途上並になるのを待つしかないよ

減税しないんだもん

・予想を上回る賃上げでも、それを遥かに上回る搾取で庶民の手元には全然残らないんだけど。

・年金は物価上昇を超える見直しを早くしてくれないかな

・賃上げされてる人はまだ良いでしょう

全く賃上げされてない人だっているんだから

・次の大きなポイントは最低賃金改定だろうな。

・政府の赤字はみんなの黒字

で、検索。

消費税インボイスは廃止

れいわ新選組。

・給与ってのは、その額に見合った人って事ね。

・消費税率を下げたら

すぐ実現する〜。

・底辺の賃金が少し上がった程度。

新卒初任給、パートアルバイト時給。

あと役職定年者の賃金とか。

全正社員の賃金、生涯手取りが上がるのかどうかは怪しい。

・>行き過ぎた円安と物価高を放置し

まるでレンポーさんのような対案なき批判の典型。だからTBSってアホだと言われてるんでしょうに。