2024年10月、車検に「OBD検査」制度が加えられます。主に自動車整備工場にかかわる制度改正ですが、ユーザー側の対応も変わってきそうな予感がします。 

　そこで今回は、新たなOBD検査制度の開始に向け、ユーザーに必要になってくる要素を考えてみました。 

【画像】「えっ…！」これがあたらしい「OBD検査」の流れです！（24枚） 

新たな車検整備項目の発生により整備工場側も対応を迫られています［画像はイメージです］ 

　OBD検査の“OBD”について、初めて聞く人も多いことでしょう。OBDとは「On Board Diagnostic」という言葉の頭文字をとったものです。 

　On Boardとは「クルマに載っている」、Diagnosticとは「診断をする」を意味し、つまりOBDとは「車載式故障診断装置」を表します。 

　現代のクルマは各部がコンピュータで制御されていますが、制御だけでなく「正常かどうか」を常に診断する機能が備えられています。 

　コンピュータが制御をしているのは、エンジンやトランスミッション、ブレーキなどはもちろんのこと、前のクルマに追従して走行するアダプティブクルーズコントロールなど、クルマの走る機能、曲がる機能、止まる機能のほとんどであるといっても過言ではありません。 

　コンピュータといってもパソコンのようなものではなく、制御を担当している各部の状態をセンサーを使って調べています。 

　そのセンサーの情報をもとに、プログラムに基づいて計算し、各部をどれだけ動かそうか決定します。 

　その結果に応じて、燃料を出すバルブやブレーキ力を調整するバルブなど、各部の機械部品を動かしているのです。 

　しかしこうした多種多様な部品は、まれに故障することがあります。 

　故障した状態でコンピュータが制御を行うと、プログラム通りに部品を動かせなくなり、クルマが非常に危険な状態になってしまうことがあります。 

　そこでコンピュータは、制御している部分が故障しているかどうかも同時に診断をして、故障した場合には警告ランプを点灯させることでドライバーに警告します。 

　さらにそれだけでなく、最低限度の走行が可能な緊急時の制御を行う機能も組み込まれています。 

　ではクルマが故障したあと、整備工場ではどのようにクルマを調べているのでしょう。 

　整備工場には、クルマのコンピュータと通信をして故障を読み取る「スキャンツール」という端末があります。 

　メカニックはスキャンツールをクルマに接続して、出力された情報を参考に部品交換などの整備作業をして正常な状態に復帰させます。 

　つまりこのコンピュータが故障を判断したり、故障情報を記憶する機能がOBD（車載式故障診断装置）というワケです。 

　しかしこれまで日本の車検制度では、コンピュータ制御装置を検査の対象としておらず、あくまでもクルマの機械部品の状態や排気ガスの状態などが検査の基準になっていました。 

　ですから警告灯が点灯していてもクルマの状態が基準に適合していれば、車検に合格していたのです。 

　この状況が変わり始めたのが2021年です。この年にOBD検査制度の先行版ともいえる「OBD点検制度」が開始されました。 

　これは、OBDが正常に機能しているかどうかを確かめる項目です。 

　メカニックは車検の際に、エンジンのスイッチをオンにしたときに警告灯が点灯し、始動後に問題なく警告灯が消灯することを確認します。 

　もし警告灯が点灯を続けたり、あるいはまったく点灯しない場合は故障となり、メカニックが必要な整備をして正常に機能するようにしなければ、車検に合格しなくなったのです。 

　そして今回、より本格的なOBD検査制度が開始されるのです。 

　OBD検査の手順は、次のようになります。 

高い安全性を提供するADAS（先進運転支援機能）の性能維持のためにも「OBD検査」は重要なチェック項目となります［画像はイメージです］ 

　まず整備工場は、インターネットに接続出来る専用の「法定スキャンツール」を用意し、車検を受けるクルマに法定スキャンツールを接続します。 

　さらに法定スキャンツールをインターネットにつなぎ、「自動車技術総合機構」という国の機関のサーバーにアクセスします。 

　メカニックが法定スキャンツールを起動すると、スキャンツールは自動でクルマのコンピュータと通信し、読み出された故障情報とクルマの車体番号をサーバーに送信します。 

　サーバーには、「これが示されたら基準に適合しない」故障リストが自動車メーカーからあらかじめ提出されていて、サーバーはこの故障リストと法定スキャンツールが送信してきた内容を比較します。 

　故障リストと合致するものがあったら、サーバーは不合格であることと内容を法定スキャンツールに返信します。しかもサーバー内には、そのクルマに故障があったことまで記憶してしまうのです。 

　悪質な“替え玉受験”や、故障を修理する整備もせずに合格扱いとするような不正行為を防ぐ効果が期待されています。 

　メカニックは故障を示さなくなるまで整備と通信を行います。そして故障がなくなれば、晴れて車検合格となります。 

　では、なぜこのようなことをしなければならないのか、今までの車検で何が不十分なのかと、疑問を感じた人も多いことでしょう。 

　この制度改正は、やがて来る自動運転システムへの準備と考えられています。 

　特にすでに多くのクルマに装着されている先進運転支援機能（ADAS）は、カメラやレーダーが正常に機能して、初めてドライバーや周囲の交通の被害を減らします。 

　もしそのシステムが正常に機能しない状態では、突然ブレーキが作動したり、前にクルマがいるのに加速を始めるなどの、危険な走行をする恐れがあります。 

　いっぽうでこれまでの車検の項目には電子制御装置の検査がなかったため、OBDを検査することでコンピュータ制御が正確に機能しているか、クルマ全体を含めてチェックしようとしているのです。 

　ただしOBD検査の対象となるクルマは、おおむね2021年10月以降に新発売された車種で、エンジン、ブレーキ、エアバッグ、先進運転支援機能が対象装置となります。 

　ここまで読むと、自動車整備工場の負担が高まったことがお分かりいただけたと思います。しかし自動車整備工場が整備するのは皆さんのクルマです。 

　我々自動車ユーザーはどのように心がけたら良いのでしょうか。 

ますまず高機能化する新型車の性能を保つためにも定期点検の重要性が高まっています［画像はイメージです］ 

　S県で自動車整備工場を営んでいるAさんは、OBD検査制度開始後のことを不安視しています。 

「仕事の進みが遅くなったりユーザーとトラブルになりやしないかと心配しています。 

　整備を行えばその分だけ工賃が増しますし、部品を交換すれば部品代もかかります。 

　ユーザーに断りなく整備を行ったり、部品を交換するわけにはいきません。 

　しかも、作業の必要性が発生する都度ユーザーの了解を得るのは良いけれど、作業をしていたら何十万円もかかった、というわけにはいきませんよね。 

　もしその金額がかかるのでしたら、クルマを買い替える方もいるからです。 

　そんなことから、OBDの状態を確認したら、必要になりそうな整備を整備着手前に予想し、必要な作業と部品を見積り、ユーザーに説明しなければならなくなると考えています。 

　私や従業員がうまく説明できるか、ユーザーに正しく伝わるのか、今から戦々恐々としています」 

　このように実際の作業のみならず、サービス窓口でユーザーの対応をおこなう担当者の負担も大きくなるようです。 

　そんなOBD検査の開始に際し、我々ユーザーはどのような心構えでいれば良いのでしょうか。 

　ユーザーの中には「整備工場に全部任せてあるから」と、請求書をもらうだけの人もいるかもしれません。 

　クルマに十分お金をかけられる人なら良いかもしれませんが、多くの人はそうもいかないことでしょう。 

　車検期限の前に余裕をもって自動車整備工場に相談し、メカニックが言うことにじっくり耳を傾けたり、あるいは書面で受け取った内容をじっくり読み、疑問があったら質問をしましょう。何より、自動車整備工場と良い関係を持つことが大切です。 

　前述の整備士Aさんは、次のように話します。 

「納得したような感じで帰られたあと、クチコミサイトであれこれ書かれてしまうのが一番困ります。 

　こちらも誠意をもってお客様に臨んでいますので、お客様も疑問や意向をしっかり伝えてほしいと思っています。 

　一番良いのは、12か月ごとの定期点検整備も受けていただいて、かつオイル交換などで適宜入庫していただき、何度もおクルマの状態を見せていただくことです。 

　こちらもクルマの状態を把握できますのでいろいろ準備ができますし、車検の際にも良い結果となるはずです」 

　常にクルマを良い状態になるように維持、管理することが、結果として準備につながるのだとAさんは語っています。 

　まずは定期点検整備を受け、気軽に相談してみることが第一歩となりそうです。 

吉越伏男