ブリヂストン、パナソニック、トヨタ自動車といった日本企業が、国際オリンピック委員会（IOC）との最高位スポンサー契約を今年中に終了することを表明した。

ブリヂストンは2014年からの契約を更新しないとし、将来は持続可能なグローバルモータースポーツ活動に焦点を当てると述べた。

日本企業のIOC最高位スポンサー契約は80年代に始まり、五輪が商業化されると共に、自社製品の宣伝の場として重要視されてきたが、今回の撤退で全ての日本企業が姿を消すことになる。

（要約）

五輪エンブレム=2023年6月、角野貴之撮影 

　タイヤ大手のブリヂストンは1日、国際オリンピック委員会（IOC）と結んできた最高位スポンサーの契約を今年いっぱいで終了すると発表した。パナソニックとトヨタ自動車も年末での契約終了を既に表明しており、現在契約している日本企業3社がすべて撤退することになる。 

【画像】仲介人がみる、日本企業撤退のわけ 

　ブリヂストンはIOCの最高位スポンサー契約を2014年から24年末まで結んできたが、これを更新しない。今後については、電気で走るフォーミュラカーの国際レース「フォーミュラE」など「持続可能なグローバルモータースポーツ活動に注力していく」としている。 

　日本企業のIOC最高位スポンサーの契約は、1980年代のパナソニックホールディングス（当時は松下電器産業）、ブラザー工業、リコーの3社にさかのぼる。84年ロサンゼルス大会を機に商業化に踏み切った五輪は、かつては自社の製品を世界にアピールする格好の宣伝場所だった。 

朝日新聞社