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世界最強の投資銀行ゴールドマン・サックスが発表した最新のレポートに、ウォール街の投資家たちが震え上がっている。 

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「レポートでは、S＆P500指数の今後10年の収益率が、年率で3％になるという衝撃の内容が書かれています。過去10年では年率13％と好調を維持していただけに、その落差に衝撃が走っている」(全国紙経済記者) 

S＆P500といえば、主要500銘柄から計算される米国を代表する株価指数で、投資の神様であるウォーレン・バフェットが妻に「遺産の90％をS＆P500に投資するように」と指示したほどの常勝銘柄。日本でも多くの投資指南本で「これさえ買っておけば間違いない」と支持されてきた。それも年率10％を超える成績を見せてきたからで、3％の低成長となれば、S＆P500だけで儲かる時代は終わる。 

なぜ、ゴールドマン・サックスはこのような予測をしたのか。レポートのなかで指摘されているのは、市場の資金が一部の企業に過集中になっているという点。その度合いは、過去100年間のなかで最高レベルだ。 

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第一生命経済研究所首席エコノミストの永濱利廣氏が解説する。 

「いまの米株高は、GAFAMやエヌビディアなど少数の企業に依存しています。これらの企業の成長は、'24年の初めからS＆P500指数を20％以上押し上げてきました。その結果、今年は最高値を更新しています。反面、一部の企業にのみ資金が集中しているため変動リスクが高いとも言えるわけです」 

レポートでは、今後数年でこれらのハイテク企業の利益成長が減速すると予想されている。それに伴って、米株全体が下落傾向になると指摘されているのだ。 

実は景気後退の兆しも数字として現れ始めている。 

「サーム・ルールという失業率から算出される指標では、「景気後退」のシグナルが出ています。これは、閾値を超えると、これまで確実に後退局面入りすると言われているもの。米景気には黄信号が灯っています」(永濱氏) 

株高はすでに限界を迎えつつあるようだ。 

「週刊現代」2024年11月9日号より 

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