中居正広（C）ピンズバNEWS 

　元SMAPリーダーで国民的タレント・中居正広（52）の“解決金9000万円女性トラブル”は国際的に注目を集める問題になりつつある――。 

　中居と女性のトラブルを最初に報じたのは24年12月19日発売の『女性セブン』（小学館）。 

“密室のトラブル”が起こったのは23年に設けられた会食の席でのこと。当初、会食は中居ともうフジテレビ幹部の男性A氏、女性で行なわれる予定だったが、A氏が急遽来られなくなり、中居と女性の2人きりに。その後、密室内の2人の間に《深刻な問題が発生し、トラブルに発展した》と報じられた。 

　トラブル後、中居と女性側で代理人を立てた話し合いが持たれ、中居が9000万円という巨額の解決金を支払ったという。 

　中居の所属事務所は代理人弁護士を通じて《以前に双方の話し合いにより、解決しておりますことをご理解ください。お互いに守秘義務がありますので、対外的にお答えすることはありません》と回答し、トラブルがあったことは否定しなかった。 

　さらに、同年12月25日発売の『週刊文春』（文藝春秋）では、トラブルが発生した会食はフジテレビ幹部の男性A氏の他にも参加者がいた“大人数の飲み会”の予定だったものの、被害女性以外の全員がドタキャンしたと報じられた。 

　同局の企業広報部はA氏の中居のトラブルへの関与について《弊社社員Aに関するご質問は、事実と異なりますので、明確に否定させていただきます》と文春の問い合わせに事実関係を強く否定している。 

　さらにフジテレビは同年12月27日、公式HPに《一部週刊誌等における弊社社員に関する報道について》と題した次の声明を発表し、あらためてトラブルへの社員の関与を否定した。 

《このたび一部週刊誌等の記事において、弊社社員に関する報道がありました。内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません。発行元に対してもその旨伝えておりました。その他、プライバシーに関することは控えさせていただきます》 

　2025年になっても、中居の女性トラブル騒動は一向に収まる気配はなかった。1月8日発売の『週刊文春』では、被害女性のX子さんが新たな告白をしているほか、X子さんが中居から《意に沿わない性的行為を受けた》と彼女の関係者が証言。また、X子さんが直属の上司に相談していたこと、その上司が文春の問い合わせに応じるやりとりも掲載されるなど、新たな情報も続々とつまびらかになっている 

　一連の報道により、年明けの中居のレギュラー番組や特番がすべて収録見合わせ、放送休止、出演シーンがカットされるという措置が取られた。 

　1月9日、中居は個人事務所「のんびりなかい」の公式サイトで“お詫び”と題した声明を発表。声明文では《これまで先方との解決に伴う守秘義務があることから、私から発信することを控えておりました》と説明。 

《トラブルがあったことは事実です。そして、双方の代理人を通じて示談が成立し、解決していることも事実です》とトラブルがあったこと、解決済みだということをあらためて認め、《解決に至っては、相手さまのご提案に対して真摯に向き合い、対応してきたつもりです。このトラブルにおいて、一部報道にあるような手を上げる等の暴力は一切ございません》とした。 

　そのうえで《なお、示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました》と、今後も芸能活動を継続していくと示唆した。 

「中居さんの女性トラブルは年末から現在に至るまで日本国内で大きな物議を醸していますが、さらに海外でも大きく報じられたほか、フジテレビの株主である外資系企業も懸念を示す事態にまで発展しています」（夕刊紙デスク） 

　1月12日、中居のレギュラー番組を制作・放送する民放各局が彼への聞き取り調査に乗り出したと報じられたが、その背景にはフランスのニュース専門テレビ局「BFM TV」や大手新聞『Le Figaro』がこの件を取り上げたことも関係しているという見方もある。 

　1月8日、BFM TVはSMAPを「日本とアジア全域で30年間にわたって活躍してきたグループ」と紹介し、そのメンバーである中居が性的な女性問題でテレビ番組から降板したと大々的に報じた。 

　また、『Le Figaro』は《「性的な問題」でテレビ番組から姿を消した日本の元ボーイズバンドのスター》というタイトルで中居の女性トラブルを報道した。 

　そして1月14日、米投資ファンドの「ダルトン・インベストメンツ」とその関連会社が、フジテレビを傘下に置くフジ・メディア・ホールディングスの取締役会に対し、第三者委員会での調査や信頼の回復を求める書簡を送付していたことが明らかになった。 

　ダルトンは「物言う株主」として知られ、グループでフジ株式の7％以上を保有しているとされるが、書簡では「中居さんに関連する最近の一連の騒動を通じて、この問題がエンターテインメント業界全般の問題であるだけでなく、フジのコーポレートガバナンスに重大な欠陥があることを露呈している」と指摘しているといい、「視聴者やスポンサーからの信頼を損なうだけでなく、株主価値の低下に直接つながる深刻な非難に値する」とあるという。 

　そのうえで「ただちに外部の専門家による第三者委員会を設立し、事実を調査したうえで、再発防止のための対策を提示することを要求する」としているという。 

「フジテレビは社員の関与を強く否定していますが、外資系企業の“物言う株主”に問題を指摘されたとあっては、要求に対して早急に対応をせざるを得ないのではないのでしょうか。 

　フランスでも報じられ、フジの米国ファンドの株主も憂慮している――事態はさらに深刻さを増してきていると言えそうです」（前出の夕刊紙デスク） 

　14日夜、『週刊文春』の公式Xが更新され、『週刊文春電子版』の明日の記事予告として、【●中居正広第3弾　新たな被害者が爆弾告白】と綴られた。国民的スター・中居による“解決金9000万円女性トラブル”は、あまりにも大きな問題に発展しつつある――。 

ピンズバNEWS編集部