バレンタインチョコは大幅な値上げ、カカオショックが打撃（写真＝イメージ） 

　全国の大手百貨店やショッピングモール、ホテルなどが販売する計150ブランドのバレンタイン向けチョコレート（1粒バラ売りまたはアソートタイプ等）を調査した結果、2025年におけるチョコ1粒当たりの平均価格は418円（税込）だった。1年前の395円に比べて23円、率にして5.8％の値上がりとなり、集計のある22年以降で初めて1粒400円を超え、最高値を更新した。 

　このうち、日本ブランドは前年から24円・6.4％アップの400円、ハイブランド品が多いフランス産やベルギー産など海外（インポート）ブランドは25円・6.1％アップの435円となり、いずれも22年以降で最高値を更新した。小幅な値上げにとどまった前年に比べ、2025年は大幅な値上げが相次ぎ、特に日本ブランドでは1粒当たりの値上げ幅が前年から大幅に拡大し、割合では過去3シーズンの推移で最大となった。 

　海外ブランドでも、1粒当たりの価格で大幅な値上げが相次いだ。この結果、25年における日本と海外ブランドチョコの平均価格差は35円となり、昨年（34円）に比べて1円拡大した。 

バレンタインチョコレートの価格推移（1粒、税込） 

　前年から価格が上昇したチョコレートブランドは、日本・海外あわせて全体の6割・90ブランドを占め、過去3シーズンで最大となった。値上げ幅別にみると、最も多いのは「50円超」で、全体の4分の1にあたる39ブランドとなった。日本・海外ブランドともに6割が昨シーズンから値上げし、特に人気が高い欧州ブランドでは大幅な価格上昇傾向がみられた。 

　なお、同一パッケージの価格比較（内容量の変更等を問わない）では、2025年は3073円（税込）となり、前年（2817円）から9．1%の値上げとなった。総じて、パッケージ当たりの個数を減量するなどして値上げ幅を抑える傾向が目立った。 

　バレンタインチョコレートの値上げは、記録的不作で国際的なカカオ豆の取引価格が高騰する「カカオショック」に見舞われたほか、円安なども重なって調達コストが高騰したことが主な要因となった。財務省「貿易統計」を基に輸入価格を推計した結果、原料のカカオ豆や、滑らかな口当たりを演出するカカオバターの価格は、1kg当たり前年比2～3倍の価格で推移した。チョコを包むアルミ箔やセロハン、箱などの包装資材、輸送費も大幅に値上がりしたことで、価格の引き上げに踏み切ったチョコブランドが多いとみられる。 

　百貨店「松屋」が昨年12月に実施したバレンタインデーに関するアンケート調査では、回答が得られた1378人のうち69.6％が今年のバレンタインで「節約を意識しない」と回答した。また、バレンタインチョコレートの平均予算は本命チョコ・自分用のチョコいずれも前回調査から増額となるなど、物価高で節約志向が広がるなかでもチョコレートにかける金額は増加傾向となっている。 

　こうしたなか、バレンタインチョコレートの平均価格は1粒当たり前年比5.8％の値上げとなり、初めて400円を突破するなど、前年に続き値上がり傾向が続いている。ただ、1箱当たりの個数やカカオの使用量を抑える動きや、クッキーやカヌレなどのスイーツをラインアップに加えることでチョコへの依存度を下げるといった取り組みも多くみられた。バレンタインの支出増にこだわらない顧客層が多い一方で、従前どおりの商品構成では原材料となるカカオ豆の著しい価格高騰を背景に大幅な値上げが避けられないといった事情もあり、今シーズンは例年以上に価格設定が難しい1年となっている。 

　足元の円安や原料高は今後長期にわたってチョコ製品の価格設定に影響を及ぼすとみられ、3月のホワイトデー商戦などでも全体的に高値傾向が続くとみられる。