国分太一さんが「ザ！鉄腕！DASH!!」から降板し、無期限の活動休止が発表された。

具体的な理由は明かされていないが、コンプライアンス違反が少なくとも複数あったと報じられている。

国分太一さんは福島県を含む多くの活動で知られ、特に震災後の復興支援に関わってきたことから、福島県に対する懸念が広がっている。

また、著名人を広告塔に起用することにはリスクが伴うことも考えられる。

これを踏まえて、「タレントを広告塔にする難しさ」に対する考察が行われている。

 

国分太一さんのコンプライアンス違反に関して、詳細が明かされず、ネット上では憶測が飛び交っている。

報道によると、記者会見を開かない様子だが、事実を明らかにすることで風評被害を防ぎ、信用回復を図る必要があると指摘されている。

TOKIOと福島県との関係性については、これまでの貢献が偽りではないとし、事態の収拾が大切であると述べられている。

 

（要約）

日本テレビは6月20日、「ザ！鉄腕！DASH！！」から国分太一さんが降板すると発表した（写真：国分太一氏のXより） 

　「TOKIO」国分太一さんによるコンプライアンス違反が話題になっている。 

　現状では「ザ！　鉄腕！　DASH!!」(日本テレビ系)を降板し、無期限の活動休止になったこと以上の詳細は明かされていないが、人気タレントの不祥事とあって、各方面への余波は避けられないだろう。 

　なかでも視聴者が気にしているのが、長年「DASH村」で関わってきた福島県についてだ。東日本大震災を乗り越えて、「復興」のキーパーソンになっていたことから、今後について心配する声が相次いでいる。 

　一方で、著名人をプロモーションに起用するのは、リスクがあることも事実だ。そこで今回は、「タレントを広告塔にすることの難しさ」について考えたい。 

■「何も申し上げられない」を連発 

　まずは、ことの経緯を振り返ろう。 

　日本テレビの福田博之社長は2025年6月20日、国分さんの「DASH」降板を発表。複数のコンプライアンス違反があったとしつつ、詳細については「何も申し上げられない」を連発して、SNS上では「結局、何も言っていない」「隠していることがあるのか」といった疑念が渦巻いた。 

　所属する株式会社TOKIOも同日、無期限の活動休止を発表。「長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因」だと謝罪した。なお、この会社は、城島茂さんが社長、松岡昌宏さんと国分さんが副社長を務めている。 

　降板発表後、初めてとなる6月22日の「DASH」だったが、とくに本編で国分さんについては触れられなかった。一方で、一部CMがACジャパンのものに差し替えられており、視聴者に不祥事の余波を感じさせた。また、この日は「男子ごはん」(テレビ東京系)も別番組に変更されたほか、『世界くらべてみたら』(TBS系)からの降板も発表された。 

　広告への影響も出ている。うどんチェーン店「丸亀製麺」のCMに、グループで出演していたが、各社報道によると、運営会社のトリドールホールディングスは20日時点で、事実を確認のうえ、適切に対応すると回答。公式サイトでは23日までに、国分さん関係のコンテンツが見られなくなった。 

■“福島愛”には称賛が寄せられてきた 

　TOKIOは人気タレントで、好感度も高いため、数多くの番組や広告に引っ張りだこだ。関係先の対応が気になる中、注目されているのが、福島県がらみの仕事だ。 

　2000年に始まった「DASH村」プロジェクトから、ちょうど25年を迎える“腐れ縁”とあって、活動休止には動揺と失望が広がっている。 

　DASH村では、三瓶明雄さん(2014年死去)をはじめとする地元農家との交流も描かれ、番組の中心コーナーとなった。 

　転機となったのは2011年、東日本大震災により、福島第一原発事故の避難区域に指定されたことだ。それまでDASH村の所在地は公表されていなかったが、これを機に福島県浪江町にあると明かされた。 

　そして、TOKIOメンバー(当時は山口達也さん、長瀬智也さんを含む5人)は、福島県産品の安全性をアピールする広告にも登場。数年後にノーギャラでの起用だったと明かされ、その“福島愛”には称賛が寄せられた。 

　その後、山口さんは2018年に不祥事により、長瀬さんは2021年に芸能界引退のため、TOKIOを脱退する。一方で、2021年には株式会社TOKIOとの共同プロジェクトを行う「TOKIO課(企画調整課風評・風化戦略室)」が福島県庁に設置されるなど、県との関係性は保ってきた。 

■美談と不祥事のギャップ 

　2022年からは、国分さんが社長を務める施設「TOKIO-BA」を西郷村に開設するなど、民間からのアプローチも始めている。なお、こちらは今回の活動休止に伴い、休園が発表された。 

　このように、TOKIOは、あらゆる困難を乗り越えながらも、福島県との関係を築いてきた。政府はここ数年、地方創生の柱として「関係人口」の創出を進めている。それを体現する存在だと言っても過言ではないだろう。 

　二人三脚で復興へと歩を進めた、TOKIOと福島県の関係性は「美談」と言える。 

　しかし、完成されたストーリーは、時に現実以上の虚像を生み出すことがある。そもそも、タレントもあくまで人間だ。完璧な人間などおらず、当然ながら過ちを犯すこともある。 

　だが、視聴者の中には、メディアで伝えられる一面だけを見て、「聖人だ」と早合点する人も多い。その認識のギャップが広がるほど、いざ不祥事が起きたときの落差も大きくなる。 

　テレビを見ていると忘れがちだが、そもそも芸能界は「物語」という虚像を売る商売だ。もちろん、中には文句のつけようのない、優れた人間性のタレントもいるだろう。ただあくまで、彼ら彼女らが「人格から切り離したパフォーマンスで対価を得ている」という前提を忘れてはいけない。 

■SNS社会では「起用責任」がより強く求められがち 

　そして、企業も行政もそうだが、プロモーションへの起用は「虚像を利用させてもらう」のと表裏一体だ。そこには常に「実像が抱えているリスク」が潜んでおり、いざというときに爆発する危険性を秘めている。 

　だからこそ、イメージキャラクターの起用には、慎重であるべきだ。そして、ひとたび組んだのであれば、基本的に身を任せるほかない。できるならば、たとえ不祥事が起きても、そこで関係性を途絶えさせるのではなく、「ともに歩む」姿勢が消費者には好まれる。 

　直近で思い出されるのが、俳優の吉沢亮さんをめぐるアイリスオーヤマの事例だ。2025年1月、酒に酔った状態で隣室へ住居侵入したとして、警視庁から事情聴取を受けたと報じられた(後に書類送検、不起訴)。 

　その後、所属事務所が住人との示談が成立したと発表したことを受けて、アイリスオーヤマは広告・プロモーション活動への継続起用を明言。 

　「卓越した表現力と幅広い支持層を持つ俳優」「ブランド価値の向上にも大きく貢献していただいております」と評価しつつ、「吉沢亮さんの今後の挑戦を応援し、共に頑張っていきたい」と、その理由を説明した。 

　芸能界をめぐっては、不倫や金銭問題など、あらゆるスキャンダルが日々飛びかっている。「そんな話題のどこがニュースだ」という批判も、ごもっともではあるが、それが気になる人がいる以上、報道する価値は存在する。 

　そして報道された以上は、「社会的責任を負うべきだ」という声が噴出するのも理解できる。 

　しかし、そこでプロモーションに起用していた側が、無関係を装うのは、これまた社会的責任を避けているように感じられてしまう。不祥事によるイメージダウンも、これまた「物語」だからだ。 

　当然ながら、今回の件で巻き込まれた側である福島県などを「自己責任だ」と断じるつもりはない。最大の責任は、もちろん国分さんサイドにある。しかしながら、SNS社会では「起用責任」が、より強く求められがちだ。長年貢献してきた存在であれば、なおのこと説明を要求されるだろう。 

■国分さん側はしっかりとした経緯説明を 

　国分さんの件は、詳細がボカされているので、世間が評価できない状況ではある。とはいえ、視聴者が「虚像だったのか」と疑ってしまった以上は、実像をつまびらかにしたうえで、評価してもらうしかない。 

　国分さんをはじめ、TOKIOがしてきた貢献は、決して偽りではない。風評被害を抑え、信頼回復に取り組んできた事実は、どんな不祥事があっても揺らがない。だからこそ、山口さんの事案があっても、継続して起用されてきたのだ。 

　現状では「コンプライアンス違反」としか伝えられていないため、ネット上ではあらゆる臆測が飛びかっている。「何が真実で、何が虚偽か」が明確でない状況は、まさに風評被害の温床だ。 

　24日時点で、国分さんは記者会見をしないという報道も出ている状況だが、クライアントに過度なバッシングが行かないよう守るためにも、国分さん側はしっかりとした経緯説明を行う必要があるのではないか。 

　もしそこから逃げてしまったのなら、今度は本当に福島県などとの関係性が途絶えてしまうことになるかもしれない。そしてそれは、ある意味ではコンプライアンス違反が露見すること以上に、視聴者の信用を失う展開となりえるだろう。 

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城戸 譲 :ネットメディア研究家・コラムニスト・炎上ウォッチャー