宮崎県知事も務めた東国原英夫氏が、週刊文春の特集号が45万部完売したことについてコメントし、損害賠償相場額を高額にすべきだと述べた。

その投稿に、山田邦子も賛成のコメントを寄せた。

記事以外でも大きな反響を呼んだ内容があり、吉本興業は報道について完全否定し、法的措置を検討している。

（要約）

松本人志（2022年11月撮影） 

　宮崎県知事も務めた元衆院議員の東国原英夫氏（66）が16日までにX（旧ツイッター）を更新。ダウンタウン松本人志の過去の性的行為強要疑惑などを報じた「週刊文春」2024年1月4日・11日新年特大号（12月27日発売）の発行部数45万1000部が完売したとの発表を受け、私見を述べた。 

【写真】松本人志の美人妻が言及「大丈夫です」 

　東国原氏は、定価480円の「文春」約45万部が完売したことに「誌の売り上げだけで単純計算2億円以上」と言及。一方で「仮に名誉毀損裁判で敗訴しても、損害賠償相場額は最高200～300万円」だとし、「書き得」とチクリ。「損害賠償額を高額にすべき」との考えを示した。 

　この投稿に、タレントの山田邦子も「賛成」とコメントを寄せた。 

　同号に掲載した松本人志に関する記事以外でも「安倍派最高幹部を直撃『検察の標的は西村康稔だ』」「元妻後見人が実名告発『羽生結弦ファミリーが末延麻裕子を追い詰めた』」「新しい学校のリーダーズ・SUZUKAとの“オトナブルーな恋”」といった記事が大きな反響を呼んだという。 

　松本が所属する吉本興業は、同号の「週刊文春」報道について完全否定し、法的措置を検討していくなどとしている。