来週のバレンタインデーに関するアンケート調査で、職場の人にプレゼントを渡す人の割合が最低だったことが分かりました。

アンケートは日本生命が約1万9000人の契約者を対象に行われ、全体の37.6％がプレゼントを渡す予定で、平均金額は3238円でした。

配偶者やパートナーにプレゼントを渡す割合が最も高く、一方で職場の人に渡す割合は14.1％で最低となり、「義理チョコ離れ」が進んでいることが分かりました。

ニッセイ基礎研究所の研究員は、テレワークの普及や物価の高騰などの要因で義理チョコ文化が衰退していると指摘し、バレンタインデーなどの特別な出費には通常通りの予算を充てる人が多いと分析しています。

（要約）

バレンタイン「職場の人に」渡すが過去最低 

　来週14日のバレンタインデーを前に行われたアンケート調査で、プレゼントを「職場の人」に渡すと答えた人が調査開始以来、最低だったことがわかりました。 

【映像】アンケート調査の結果 

　日本生命が男女約1万9000人の契約者を対象にアンケートを実施したところ、「プレゼントを渡す予定」と回答した人は全体の37.6％で、2023年から3.1ポイント上昇しました。プレゼントの平均金額は3238円で、2023年の3324円と比べてわずかに減少しました。 

　プレゼントを渡す相手は「配偶者・パートナー」が66.2％で最多でした。その一方で、「職場の人」に渡すと答えた人は2020年の調査開始以来、最低となる14.1％で「義理チョコ離れ」が鮮明になっています。職場の人や仕事関係者にプレゼントを渡すことについては、「どちらかといえば必要ない」と「必要ない」が72.1％を占めました。 

　ニッセイ基礎研究所の久我尚子上席研究員は、テレワークの浸透で義理チョコ文化がますます衰退しているとしたうえで、「物価高で食料や日用品の出費は節約しても、1年に1回の非日常的な出費には、例年通りの予算を充てても良いと考えている人が多いのでは」と分析しています。（ANNニュース）