スノーピークは、経営陣が参加するMBOによって株式を非公開化すると発表した。

米国のプライベート・エクイティ会社が1株1250円でTOBを実施し、応募を推奨している。

一部株主から株式を買い取るスクイーズアウト条件下で、親会社との株式交換を行い、CEOは引き続き経営に携わる。

コロナ禍で国内アウトドア需要が一巡し、海外市場の強化を目指すが、一時的な利益減少が予想され、非公開化により機動的な意思決定が可能になる。

（要約）

　２月２０日、アウトドア用品大手のスノーピークは、ＭＢＯ（経営陣が参加する買収）により株式を非公開化すると発表した。写真は同社のロゴ。２０２０年８月、新潟県三条市で撮影（２０２４年　時事通信） 

［東京　２０日　ロイター］ - アウトドア用品大手のスノーピークは２０日、ＭＢＯ（経営陣が参加する買収）により株式を非公開化すると発表した。米国のプライベート・エクイティ会社、ベイン・キャピタルが設立した会社が１株１２５０円でＴＯＢ（公開買い付け）を実施する。買い付けは２１日から４月１２日まで。 

スノーピークはＴＯＢへの応募推奨を決議。山井太会長兼社長、山井氏の一部親族やその資産管理会社はＴＯＢには応じず、少数株主から強制的に株式を買い取るスクイーズアウト完了を条件に公開買付者をスノーピークの親会社として株式交換を実施する。ＴＯＢ成立後も山井氏は代表取締役社長として引き続き経営にあたる。 

コロナ禍で拡大した国内のアウトドア需要の高まりが一巡、長期的な成長市場として海外市場の強化を図るが、短期的に利益水準の低下などを招き株主に悪影響を及ぼす可能性もあるとし、非公開化した上で、機動的かつ柔軟な意思決定を可能とするという。 

スノーピークが２月に発表した２０２３年１２月期の連結純利益は、前年比９９．９％減の１００万円だった。