文藝春秋の新谷学氏がYouTubeチャンネルで、ダウンタウンの松本人志の騒動について説明した。

新谷氏は、警察に相談できたが文藝春秋に話を持っていったことに疑問を持つ声に対し、証拠が不十分で警察が事件にできない状況であることや、記事にするにはさまざまな条件が必要であることを語った。

松本と週刊文春の訴訟が進行中であり、関係者によると、松本側は週刊文春の記事による精神的損害を主張している。

（要約）

松本人志 

　「文藝春秋」総局長の新谷学氏（59）が4日までに更新されたYouTubeチャンネル「ReHacQーリハックー【公式】」にゲスト出演し、お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（60）の騒動を取り上げた経緯について説明した。 

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　経済ジャーナリスト・後藤達也氏から「2020年7月にA子さんと接触されたときは、その出来事から5年ほど（たっている）わけですよね。A子さんが言っていることが事実の場合、だいたい公訴時効だと7年になるんですかね。このときだと警察に相談することもできたわけですが、それを『文春』としてうながすことはなかったんでしょうか?」という質問が寄せられた。 

　これに、新谷氏は「“何で被害を受けたのなら、警察に行かないで週刊誌に行ったんだ”という方がいますけど。これを刑事事件として立件するのはハッキリ言って不可能だと思うんですよ」と回答。 

　「要するに、彼女の証言だけで、客観的なそれを裏付ける証拠もないわけですよね。それで被害届を出して警察で事件にできるかと言うと、不可能」とし、「警察の幹部クラスに聞いても“100％無理ですよ”って言われてしまう」と続けた。 

　「我々からしてみると、警察が事件にすることができないならば、彼女は泣き寝入りしなければいけないのかっていうと、そんなことはないよなと思っていて。我々は捜査機関でもなんでもありませんから、警察と同じような、条件が全て整わなければ記事にならないわけではないので」。 

　「我々なりに、彼女の証言を20時間ぐらい聞いて。一つ一つを裏付ける取材をして、実際に現場になったというホテルにも行って、実況見分もして。やれる範囲での裏付け取材は十分に尽くした」としていた。 

　2月15日、松本と「週刊文春」の発行元・文芸春秋の第1回口頭弁論が3月28日に東京地裁で開かれることが判明。関係者によると、松本側は昨年末発売の週刊文春記事に対し、筆舌に尽くし難い精神的損害を受けたなどとして損害賠償のほか訂正も求めている。松本は裁判に注力するとして、1月8日に芸能活動休止を発表。一審だけで1年半から2年ほどかかるとみられている。