共同通信社のアンケートによると、主要企業118社のうち71％（84社）が元社員を再雇用する制度や仕組みを導入していることが分かった。

このような取り組みは人手不足の中で、元社員を新たな即戦力として期待する動きが広がっている。

さらに、企業文化への適応が容易で育成コストが低いため、このような制度の導入が進んでいる。

（要約）

主な導入企業 

　共同通信社が主要企業118社に行った採用アンケートで、会社を退職した元社員を再び雇用する制度や仕組みを導入している企業の割合が71％（84社）に上ったことが、20日分かった。人手不足で人材獲得の厳しさが増す中、元社員を英語で「卒業生」との意味がある「アルムナイ」と呼び、社外で経験を積んだ即戦力として期待する動きが広がる。 

【図】主要企業118社の2025年度入社新卒採用方針 

　こうした制度や仕組みは「Uターン採用」（清水建設）や「ウェルカムバック採用」（JR東日本）など呼び方はさまざまだ。企業文化になじみがあり、育成の労力が少なくて済むことも導入が進む一因になっている。