( 202164 ) 2024/08/16 02:05:51 2 00 「株価の大暴落」の影響は本当にもう収まったのか…今後われわれの生活に起こりうるシナリオ東洋経済オンライン 8/15(木) 5:02 配信 https://news.yahoo.co.jp/articles/0ea3bedb01d7943536d863d63c38461b2a816762 |
( 202167 ) 2024/08/16 02:05:52 0 00 （撮影：今井康一）
日本を震源地とする株価大暴落が、やや落ち着きを取り戻しつつある。日銀による利上げがサプライズになったことに加えて、8月2日深夜に発表されたアメリカの雇用統計が経済の先行きに懸念材料となり、ドル円の為替市場は大きく円高に振れて、8月5日の日本株は大きく下落した。日経平均株価は、1987年のブラックマンデーを超える史上第1位の下落幅となってしまった。
【一覧で見る】2024年8月5日の日経平均株価の大暴落、下落率は歴代何位だった？
株式市場の大暴落は、それを誘発した為替相場の大きな変動だけにとどまらず、金価格や暗号資産といった他の金融マーケットの動きにも大きく関係した。株価暴落の影響の大きさを改めて認識した人も多かったのではないだろうか。そこで考えてみたいのが、金融市場、とりわけ株式市場の大暴落がどんな影響をもたらすのか、我々の生活にどんな影響を与えるのか考えてみたい。
■金融政策の影響がもたらす経済の歪み？
為替市場が大きく変動をすることによって、株価や金利が大きく動くことは、これまでの歴史でも明らかだ。
たとえば、日本などの蔵相5カ国が疲弊していたアメリカ経済を救済する目的で意図的にドル安に誘致した、1985年の「プラザ合意」では、それまで「1ドル=250円」程度だったのが、一気に「1ドル=120円」程度にまで円高が進行した。逆に言えばドルが暴落したわけだが、日本ではその影響として1980年代後半の「バブル経済」となって現れ、日本経済は大きな混乱をきたした。
急激な円高によって輸出産業が大きな打撃を受け、日本は未曽有の不況に陥るだろうと判断した日銀や大蔵省(当時)が、金利を大きく引き下げて放置したために、株価や不動産価格が急激に上昇。日本は経験したことのないバブル景気を迎えてしまった。
日本のバブルはドルの暴落によって生まれた、といっても過言ではないだろう。その後、バブル崩壊によって日本は30年以上も苦しむことになったわけだが、金融マーケットの大きな変動は、その国の金融政策や我々の生活にも大きな影響を与えることがわかる。
今回の株価大暴落でも、原因の一端が日銀の植田総裁の「金利は継続してあげていく」といった発言によるものであると指摘されているが、今回の株価大暴落の原因となり、日本の金利引き上げが今後遅れてしまい、再びすさまじいバブル経済を招くような事態も考えられる。日銀が、今後も政府やマーケット関係者、マスコミの影響を受けずに、データに基づいた適正な政策判断をすることを祈るばかりだ。
■アルゴリズムや高頻度売買による大暴落？
そもそも今回の大暴落の原因は、円キャリートレードの解消による円高が引き金になったという説もあるが、現在の相場はいわゆるコンピューターによるアルゴリズム売買や高頻度売買(ハイフリークエンシー・トレード)と呼ばれる超高速の自動売買プログラムが、その引き金を引いた可能性がある。
人間による売買に比べて、コンピューターによる高速売買は市場のボラティリティー(変動幅)を「増幅」させる傾向が高い。わずかな材料でも、プログラムが売買材料と判断した段階で大きな変動をもたらしてしまうわけだ。そういう意味では、今回の株価大暴落は大きな転換点となる材料が見当たらないにもかかわらず、大きく市場が動いた。アルゴリズムや高頻度売買が価格変動を増幅させたと考えるのが自然だろう。
1987年10月19日に起きた「ブラックマンデー」のような、瞬間的なものだと考えたほうがいいのかもしれない。とは言え、これだけ株価が大きく動くと様々な影響が出る。市場価格の過度な変動は、必ずどこかに歪みをもたらし、後になって表面化してくる。
とはいえ、その影響が事前にわかれば混乱はないわけで、市場変動の歪みがどこに表れるかは注視していくしかない。具体的には、「金融市場自体の変化」と「市場以外の経済全体に与える影響」に分けて考えたほうがいいかもしれない。まずは、金融市場内部にもたらすさまざまな影響について考えてみよう。
①金融危機は連鎖する
株価が大きく下落してもすぐに戻ってしまえば、影響は少ないだろうと思いがちだが、金融市場はそんな単純なものではない。たとえば、オプション取引や先物取引といった「差金決済」の投資家が大きな影響を受ける。FX口座で為替の売買をしている人も、今回の急激な円高で、円売りに賭けていた投資家の中には、強制的に取引を終了させられる「ロスカット」を経験した人もいるはずだ。
ロスカットされれば、その場で損失が確定されるため、損失の補填に追われることになる。株式市場でも、個人投資家が好むグロース市場などは「信用取引」の追証に追われた人も少なくなかったはずだ。変動幅が異常に大きくなった場合には、大きな損失を出す投資家もいるということだ。
とりわけ、今回のような大きな変動幅では、ヘッジファンドなどの機関投資家が大きなダメージを受けたはずだ。経営破綻につながる大きな損失を出す可能性もある。リーマンショックのきっかけも、アメリカ大手の投資銀行「ベアスターンズ」の子会社だったヘッジファンドの破綻が前兆となって現れた。特定のヘッジファンドが、やがて市場全体の危機に連鎖することがある。
■他の金融マーケットの価格にも影響
さらに注目したいのは、特定のマーケットの大暴落は他の市場にも波及するということだ。今回の日本株の大暴落では、仮にこのまま短期間で終了したとしても、明らかに他の金融マーケットの価格にも影響を及ぼした。株価暴落の原因の1つとなった為替市場はともかく、株式市場が下がると他の金融マーケットの価格もつられて下落するという図式となった。
たとえば、金相場やプラチナ相場といったコモディティ価格も下落し、さらに景気が低迷し需要が減るだろうとの見込みから原油価格までもが大きく下落。ビットコインなどの暗号資産も大きく乱高下。唯一、債券相場は金利が下がるということで影響は受けなかった。
1997年のアジア通貨危機でもタイバーツや韓国のウォンが暴落し、影響される形で翌年、ロシアのルーブルが暴落し、通貨危機に発展している。最終的に、アメリカの最先端のヘッジファンドだった「LTCM(ロング・ターム・キャピタル・マネジメント)」の経営破綻につながり、中央銀行である「FRB(連邦準備制度理事会)」が、ヘッジファンドを救済する事態に陥っている。
②金融危機は増幅する
そして、もう1つ忘れてならないのは、市場の混乱は危機を増幅させるということだ。今回の日経平均株価の暴落も、本来であれば日本銀行の植田総裁の金利引き上げ発言だけだったはずだが、その後、発表されたアメリカの雇用統計の悪化が、景気悪化懸念につながり、アメリカの金利は大きく下落する、という連想となり、金利引き上げの日本との金利差は大きく縮小し、円が想定外に買われてしまった。円高の進行が日本経済の輸出産業の業績悪化を招くとの予想から、日経平均株価は史上最悪の暴落を招いてしまった。
おそらく、日銀の利上げと雇用統計発表の間隔がもっとあいていれば、こんな形にはならなかったはずだし、仮に株価が下落しても、ここまで大きなものにはならなかったかもしれない。そういう意味でも、市場暴落などの危機は増幅される、と考えていいだろう。
8月5日の大暴落以降、翌日には史上最大の上げ幅になるなど、なんとなく今回の危機は終わったという楽観ムードも漂っている。しかし、さらなる株価下落が連鎖して、増幅されて襲ってくる可能性はまだなくなっていない。
■金融相場の暴落は、経済全体に影響する？
一方、株式市場の暴落は金融市場だけではなく、経済全体にも大きな影響をもたらすことを忘れてはならない。1929年のアメリカ大恐慌では、第2次世界大戦が終わるまでアメリカの景気を回復できなかった。株式市場は、資本主義経済にとってそれだけ大きな意味を持っていると考えるべきだ。具体的には次のような影響が考えられる。
①個人投資家の資産が減少し、個人消費に影響が出る
アメリカの個人投資家ほどではないが、日本でも株価暴落の影響を受ける。自分自身の資産が減少することで、消費行動に陰りが出てくるかもしれない。ただ、日本の場合は、今回の大暴落によって超円安に歯止めがかかった面があり、輸入物価が落ち着くためにインフレが一服し、消費行動はやや回復するかもしれない。とはいえ、高額商品の売れ行きには大きな影響が出る恐れがある。
②金融政策が修正されて歪められる可能性がある
冒頭でも述べたが、金融市場の大きな変動は、政府の金融政策などの変更をもたらす可能性が出てくる。日銀は2回目の利上げを発表した途端に株価が大暴落したこともあり、今後利上げを打ち出しづらくなってくる。
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( 202168 ) 2024/08/16 02:05:52 0 00 =+=+=+=+= NISAの場合、枠が決まっているので、狼狽売りした銘柄を下落が落ち着いたところで買い戻すということができない。 無税だから始めた人が特定口座で買い戻すという発想にはなりづらいだろうからね。 結果として狼狽売りした新規参入者と高リスクな投資でロスカットして退場した人は一旦振るいに掛けられたことになる。 今回の暴落に利用されたそういった投資家たちが退場して、リスクに対して慎重になる投資家が増えたことで、しばらくは同じ手は使えない状況になるんじゃないかな。
=+=+=+=+= バブル経済の時とは経済環境が違う。郵貯、銀行の金利が6～8％程度あったにもかかわらず、株価も急騰した。今回は政策金利を0.25％にした途端の大暴落なので、経済の下地の脆さが露呈した形。人員、経費を削って、削った結果はいいとしても、バブルの再燃は言い過ぎた。 そして、当時と最も違うのが、AIを利用した高速売買だ。デメリットは2つある。AIをアルゴリズムを超えた取引になると、何が正解が分からないのでひたすら売りに徹する。結果、適正水準を超えても売りが止まらなかったことは、今後に向けた大きな課題になった。もう1つは、情報の伝達スピードが速いため、正確な情報が伝わる前に世界に悪い情報だけが伝わってしまうことだ。これも、今後に向けた課題の1つで、仮に、比較的好況な下地があってもボタン1つの押し間違えで、世界同時株安になってしまうケースも最悪想定できる。
=+=+=+=+= バブル生成と株価の大暴落が起きやすいのは、消費税増税と貯め込まれる法人税減税・累進所得税減税・低金融所得課税で、実需以上に金融経済に金が滞り、乖離が起きるからでしょう。 需要大・供給小で物価高となり、需要大・供給小に合致する供給を設備投資・技術開発投資（設備開発投資）で増産するときに、好景気・産業強化・人手不足から賃金上昇・通貨高の好循環になります。また、物価高でないと資金需要の設備開発投資が起きません。 2012年金融緩和も一定の効果を出したものの、2014年2019年消費税増税と貯め込まれる減税で、デフレを脱却させることができずにデフレを温存しました。 消費税減税・消費相当の扶養控除・償却の安易化など、消費・設備開発投資・賃上げのような実需に紐づいた金は減税で、貯め込まれる金は増税すると資金循環を意識した税制で、実需をきちんと上げないとなりません。
=+=+=+=+= 年初は円高と株価調整が予想されてた。それが中国人買いと円安、新NISAキャンペーンで上り続け、史上最高値更新という大イベントもあり買われ過ぎた。それが一気に年初に一瞬戻っただけ。米の景気減速懸念など何度も言われていた話。既に１週間経った現状は5日の暴落分は取り消され、落ち着きを取り戻している。 今後は配当取り、２Ｑ、大統領選や円の動向もあるが、個別に企業業績への期待や見極めをすれば充分。
=+=+=+=+= 今回の株式大暴落は日本だけ。 海外市場では下落率が2％台に留まっていたのに対して日本だけが突出して12％も下がった。 切っ掛けは急激な円高とアメリカの市場下落が要因かもしれないが、日本市場は余りにも過剰反応している。 理由としては日本市場特有の事情にあるのではないかと思う。 上場企業の大半がPBR（株価純資産倍率）1倍未満という体たらくが長年続いていて、市場全体的に株価が上昇し難いムードが続いていた。 コロナ禍明けの海外市場急回復の余波が日本市場にも流れ込み、遅ればせながら株式市場の上昇ムードとなったが、基本的に上値が重い市場である為に少しの切っ掛けで暴落に繋がったと言える。 外国人投資家らすると日本市場は腰を据えて中長期で投資する対象と見做していない。 だから株式市場は日経平均35,000円～40,000円台のボックス圏で推移し、時々30,000円割れが起こる相場展開になって行きそう。
=+=+=+=+= 色々な意見があって良いと思うが世の中の価値基準が変化したんだと思います。 私は今回の暴落（中身の無い仮想や妄想で作り上げた価値が仮想や妄想で株価が下がっただけだと思）
私はコレを数年待っていましたのでジャブ打ちながらドカンと買い増してる途中です。 勿論、複数の指数を参考程度に！
後は再びほったらかし。 このシンプルな手法で20年前後、株式と投資信託継続しています。
※上記の手法は昔亡くなったおばあちゃんの手法を真似してるだけです（私は無知だから）おばあちゃんが株をやっていて毎朝、経済新聞を読むのが好きだった。 おばあちゃんがよく言ってたのは「株券は買ったら触らない方が良い」との事。
お陰様でトータルでは損はしていません、未来はわらかないけど無くなっても困らんし元に戻るだけです（笑）
=+=+=+=+= 株価の下落を気にして金融緩和をこのまま継続したらどうなる。超円安になり円は本当に紙くずになるなる。円安を放置た結果アベノミクスから45円も円安になってしまったし、このままでは、200円に向かって円安が進みハイパーインフレままに見えています。
=+=+=+=+= もっともらしことを書いているが、ありそうなことで同意できることは、次のてんだけだ。
＞金利引き上げによって、再び「株価暴落」が起こるのではないかというトラウマに陥り、金利引き上げを控えてしまう可能性が出てくる。
円キャリートレードの巻き直しが、今回の暴落の原因。 歴史的には、素人が参加して来ると、大やけどをするのが常。前回はNTTの上場で、マネーゲームとか言っていた時。今回は新NISA
企業業績は絶好調だ。これは非常に大きい。企業は持ち合い解消をすすめ、株価下落への耐性も以前に比べ上がっている。特に銀行にその傾向が顕著。
ただ、地銀で大幅な含み損を抱えて身動きできなくなっているところはあるかもしれない。これが顕在化すると、ちょっとやばいかもしてない。しかし、この銀行の大怪我に関しては、この記事は触れていない。
=+=+=+=+= 投資の神様ウォーレンバフェットは2024年2月25日にこう述べている。「株式市場はもうカジノ（バクチ）だ。私が若い頃とは比べものにならない程市場はカジノ的振る舞いを見せている。 カジノは多くの家庭に浸透し、人々を日々誘惑している。」バフェット氏「株高騰カジノ的 日本経済新聞」より。 バクチというのは胴元が儲かる仕組み。つまり今の株式市場は胴元である大口投資家やヘッジファンドが株価を吊り上げ、それに乗せられた個人投資家が投資して株価をさらに吊り上げる。そして株価が暴騰したところで大口投資家はいち早く売り抜け利益確定する。遅れた個人投資家は資産を減らすわけだが、その減った資産はいち早く売り抜けた大口投資家の懐に移転するという仕掛け。この手口を「仕手」という。このようなカジノ的な危険なマネーゲームの世界に国民の金融資産を突っ込ませるNISAという仕組みは本当に罪作りだと思う。
=+=+=+=+= 新NISA投資を始め株価が上がり、これは儲けられると思い、かけがえのない財産を追加投資し暴落で狼狽売りした人は悲惨だろう。政府も分散投資とか調子のいいことばかり言わず、投資は大きなリスクがあり、余裕資金でやりましょうとはっきり言うことだろう。投資のプロ中のプロ、山一、日興、リーマンが消滅するような怖い世界。
=+=+=+=+= > 様々な指数をチェックすることも大切だ。
そう、米国では超先行指標である逆イールドが 史上最深かつ最長規模で生じたのちに
遅行指標であるサームルールが点灯し、
加えてそのとき、クレカローン延滞率が リーマンショック発生直後（既にリセッション中）を超えている。
こんな「トリプル役満」のチャンスはきっともう 一生巡ってこないだろう。
日本市場では、先日のブラックマンデーで 日経が史上最大幅の下落を記録するのと引き換えに 信用買い残高が1兆円弱減ったが、それでもまだ4兆円弱残っている。 アレが、解消売り1兆円分の威力、だったってワケだ。
ここまで揃ってて「行動を起こせない」ってんなら、 この先何年相場にいたってタカが知れる。
=+=+=+=+= 最近の株価の乱高下はその企業価値の本質を見極めようとしていると思う。 FIREとかNISAとかでゴシップに惑わされる輩も少なくない。 一喜一憂することで無意味な感情を行動に起こす事は他人の関与するところではない。 南海トラフ地震の様な書き方の記事。
=+=+=+=+= 日銀が世界に向けてもう利上げしませーんと土下座のようなポーズをとったことで、利上げはしにくくなったとはいえ。 マイナス金利は異常だったけど、利上げすれば即刻終わる会社と個人が多くいる。そして金利が上がれば国債発行が難しくなるのかもしれない。 国も法人も個人も、金利がほとんどつかないことに依存していたんだよな。 で、結局忘れた頃に利上げは行われる。それがトランプの要請だから。 その後はアベノミクスのツケである超緊縮財政が待ち構えている感じがする。 ますます民衆は貧しくなるという覚悟はしておかないと。
=+=+=+=+= 歴史は繰り返す。今回のはまだ序章です。本格的な暴落はこれからですよ。来年再来年には日経平均15000円割り込んでもおかしくはないと思います。1ドル100円割り込んできたら、そうなります。1ドル75～80円なら、最悪は一時1万円を割り込むかもしれないです。日銀がドーピングしているので、リーマンショックみたいに7000円なることはないですけどね。
=+=+=+=+= 本格的な円高シフトによる暴落が本番でしょうね。まあ、長くても数年で戻るでしょうから、ほっとくだけですけど。
ロシアと中国の動きが最大のリスクかな。
=+=+=+=+= たった7ヶ月の新NISA。今回の下落で投資を止める決断をした方も多少はいるだろう。勿体ない。下落こそ大きく投資するチャンスなのに。
=+=+=+=+= ブラックマンデー超えの下落が日本市場の事情のワケがない。情報鎖国の日本は外人の最後の狩場。
世界情勢は怪しいまま。下げる理由などいくらでもある。二段、三段大暴落は続くかも？
青汁王子の顔色が悪い。追証で損を確定させられた人は不動産も手放す。不動産価格も暴落しそう。
=+=+=+=+= 日本経済の牽引役である製造業が良いモノ作れなくなってきているので、日本全体の株価が下がるのは必然でしょう。マネーゲームの話では無いと思います。
=+=+=+=+= 大暴落でビビるのは 生活費を株に投資していた人 信用取引をしていた人 それ以外の人は関係ない 長期的に見ればまた株価は戻る
=+=+=+=+= 相場なんてトヨタ、三菱UFJ、三菱商事、任天堂とかみんなが知ってる、業績良い銘柄を握ってりゃ勝つんだよね！一時的に含み損抱えても みんな資金が無いから捻って負けるんだよね！
=+=+=+=+= 結局は、 長期積立分散のセオリーを推奨する 記事でしたね YouTubeの動画で誰かが話してたけど、 長期積立分散に政府が誘導しているとい う話しは本当っぽい
=+=+=+=+= いつまでマネーゲームやってんだ。世界中の人が借金してでも買いたい商品がない。つまり80年代のような強さがないから、どこかがくしゃみしたら風邪引くんだ。家電や自動車みてみ。 円安の穏健で黒字化でウハウハしてる。
=+=+=+=+= 積み立てでやってる人は、安くなれば、その分多く買えるわけで、特に不都合ないはずだよね。
=+=+=+=+= 今回の暴落時にGPIFは売っていたのだろうか？さらに暴落したら年金はどうなる？
=+=+=+=+= 長~い記事読ませてもらった。 1参考意見としておくよ。 しかし地震学者の記事とこの手の記事を書く人は似ているねぇ
=+=+=+=+= 信用取引組と素人が売ったのでしょう。現物持ちはホールドだよ。影響など無い。
=+=+=+=+= 参考に成る記事でした。保存します。
=+=+=+=+= 素人の不安をあおる写真だねぇ（笑）
=+=+=+=+= 株バブル
=+=+=+=+= マスメディア系の情報発信集団に 古くからの富裕層と最近の 投資トレンドに乗っかった初心者も含めて 暴落による破滅を願っている様な
ヒガミとか嫌味、いやらしさをビンビン感じる
本当に日本のメディアの根性は腐っている キモい。
=+=+=+=+= 大地震による経済破綻かな？
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