500万円の年収を持つ主人が「平均よりも稼いでいる」と言っていますが、実際はどうでしょうか？この記事では、男性の年齢階層別の平均給与と、年収を増やすための方法について紹介されています。

統計によると、男性の年齢が34歳以下もしくは65歳以上で500万円の年収は平均よりも高い水準になります。

また、役職に就くことや資格取得、副業などが年収を上げる方法として挙げられています。

（要約）

主人の年収が500万円です。「平均よりも稼いでいる」と言ってますが、本当でしょうか？ 

自分やパートナーの年収が社会の中でみたときに、どのくらいに位置しているのか気になる方は多いのではないでしょうか。将来安定した生活を送っていくためにも、目安となる平均年収は確認しておきたいものです。 

本記事では、年齢階層別の平均給与を紹介するとともに、年収をアップさせるための方法を紹介します。社会全体の平均年収と比較して将来設計をしたいと考えている方はぜひ参考にしてください。 

▼会社員で「年収1000万円」以上の割合は？ 大企業ほど高年収を目指せる？ 

ここでは、国税庁が公表している「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に男性の年齢階層別の平均給与を表1にまとめました。 

表1 

表1 

出典：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成 

表1より、男性で年齢が34歳以下もしくは65歳以上であれば年収500万円は平均よりも高いということです。 

ここでは、同じく「令和4年分民間給与実態統計調査」から、男性の給与階級別の所得者割合を表2にまとめました。 

表2 

表2 

出典：国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成 

表2より、年収400万円超500万円以下の人はおよそ18％、500万円超600万円以下の人はおよそ14％です。一方、年収1000万円超えの人は8％ほどで全体の1割にも達していません。 

ここでは、年収を上げるための方法を紹介します。 

■役職に就く 

基本的に年収は、昇進や昇給により上がっていきます。そのため、役職に就けば年収のアップも期待できるでしょう。厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概要」によれば、役職別の男性の1ヶ月の平均賃金は表3の通りです。 

表3 

表3 

出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概要」を基に筆者作成 

表3より、例えば部長職に就けば年収700万円程度の給与が期待できるため、年収をアップさせたいと考えている方は、昇進を目指してみるのもよいでしょう。 

■資格手当をもらう 

企業や職種によっては資格手当が設けられていることもあります。専門的な知識や技術の必要な仕事であれば、資格を取得することで手当による年収アップが期待できます。また、資格を取得すると担える仕事の幅が広がり、昇進や海外勤務といったこれまでとは異なるチャンスが生まれやすくなるでしょう。 

■副業などで別の収入源を作る 

年収をアップさせるためには、副業で別に収入源を作るのもひとつの手段です。移動時間や退勤後、休日など、本業の勤務時間以外を使って副業をする必要があるため、プライベートの時間が減ってしまうというデメリットはありますが、お金と時間のやりくりがうまくできれば大きな収入アップを望めるでしょう。 

クラウドソーシングを利用すれば未経験でも副業を始められるため、時間を確保できる人は試してみることをおすすめします。ただし、就業規則によって副業を禁止している会社である場合は注意が必要です。副業を始める前に必ず本業の会社が副業を禁止していないか、会社の規則を確認しましょう。 

男性で年収500万円は、年齢によっては平均以上の賃金です。そして、年収を上げるための方法としては昇進や昇給、資格取得、副業などが挙げられるでしょう。 

現時点で役職者でないのであれば、役職に就くことでさらなる年収アップが望める可能性があります。 

出典 

国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 ［年齢階層別の平均給与］ （第14図）年齢階層別の平均給与（21ページ）、2 給与階級別分布 （第16表）給与階級別給与所得者数・構成割合（23ページ） 

厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査 結果の概況 結果の概要 （7）役職別にみた賃金 第7表 役職、性別賃金、対前年増減率及び役職・非役職間賃金格差 

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 

ファイナンシャルプランナー 

ファイナンシャルフィールド編集部