元テレビ朝日社員の玉川徹氏は、ホンダと日産自動車の経営統合を取り上げ、日産が困難な状況にあることを指摘し、カルロス・ゴーン元日産会長の意見を支持した。

さらに、自動車産業において必要な統合と部品供給の合併について述べ、将来的な自動車ビジネスの変化を予測した。

ホンダと日産は2026年に共同持ち株会社を設立し、世界で第3位の自動車会社を目指すが、日産はすでに生産能力の削減と人員削減を進めている。

（要約）

玉川徹氏（2019年撮影） 

　元テレビ朝日社員の玉川徹氏が24日、テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演。ホンダと日産自動車が23日に経営統合の本格的な協議に入ったと発表したことと、カルロス・ゴーン元日産会長がこれについて「統合しても意味はない」と述べたことに触れた。 

　玉川氏は、「日産がどうしようもなくなっている。そういう形にならざるを得ない」と統合について分析した上で、「ゴーンが言っているのはあながち外れてない気がする」と語った。 

　また、ホンダがかつてソニーと一緒に車を作ろうとしていたことにも言及した。「全く違う企業で強い分野、必要となる分野での合併という形で意味があるのかもしれない。自動車会社同士だと多くの部分で重なっている。規模を追求しているだけだと思うので、重なっている部分を切っていかなければいけない。関連会社や部品会社もどんどん合従連衡を進めていかなければいけない」。 

　さらに「自動車に関して言うと、今まで多くの部品をなるべく効率よく生産してそれを組み立てるというビジネスモデルだった。今はそんな時代ではなくて、なるべく少ない部品をどうやって効率よく作るか。もうエンジンじゃなくなるので、自動車会社だけが持っている独自の技術は、コアの部分がいらなくなる。モーターはモーターでいろんな会社があるし、バッテリーはバッテリーでいろんな汎用（はんよう）性があるし、自動車会社だからという強みはあんまりない。大きなリストラが発生するんじゃないですか」と、予測した。 

　両社は2026年8月目途に共同持ち株会社を発足させ、売り上げ30兆円、営業利益3兆円超を目指す。統合すれば23年の世界販売台数で1123万台のトヨタグループ、923万台のフォルクスワーゲン（VW）グループ（ドイツ）に次ぐ、第3位の会社となる。一方、日産はすでに世界規模で生産能力を20％削減、9000人の人員削減計画も明らかにしている。