( 246934 )  2025/01/09 19:39:01  
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中居正広が女性トラブルで騒動に巻き込まれている。

トラブルは2023年6月ごろに起き、中居は女性に9000万円の示談金を支払ったとされる。

中居側は問題は解決済みと主張しているが、トラブルの内容や金額から実刑判決が下る可能性も指摘されている。

中居の出演する番組やCMはお蔵入りし、テレビ局や広告代理店も対応に頭を悩ませている。

中居に関する情報をもとに、弁護士はトラブルについて詳しく説明し、メディアやクライアントが中居を使いづらくなる可能性があると述べている。

(要約)

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騒動の渦中にある中居正広 

 

 昨年末、女性セブンによる報道で明らかになった中居正広(52)の深刻な女性トラブル。示談金として女性側に9000万円を支払ったとも報じられている。MCを務める番組やCMが徐々にお蔵入りする中、今後の展開はどうなりそうなのか。 

 

 まず、中居が抱えるとされるトラブルの中身について触れておこう。トラブルの発生は2023年6月ごろのこと。女性と2人で会食した後に問題が起こり、両者間で弁護士を通じて話し合いを行った結果、中居は慰謝料など9000万円の示談金を支払ったとされる。女性セブンがこの件を報じた後に週刊文春も報道し、直撃取材を受けた女性は「(行為を)許していない」「(加害者の姿をメディアなどを通じて見るたびに)フラッシュバックする」などと語っていた。 

 

 会食の場には中居と親しいフジテレビ幹部も同席予定だったとされるが、同局は社員の関与を否定している。 

 

 一方の中居は昨年12月27日、主催する有料会員サイトのスタッフブログで《この度は、大変ご迷惑をおかけしております。申し訳ございません。今向き合わなければならないことを真摯に、懸命に取り組んでおります》とのコメントを出した。中居サイドはトラブルの存在を認めつつも、問題は解決済みのスタンスを取っている。 

 

「一部では、中居の行為は逮捕・起訴され裁判で実刑判決が下るレベルだったのではないかとの見方もあります。そうでなければ9000万円という額はなかなか出てこないですから。中居の件を聞いて大阪のことを思い出しました」 

 

 と、社会部デスク。 

 

「大阪のこと」とは昨年、酒に酔って抵抗できない状態の部下の女性検事に暴行をしたとして大阪地検のトップだった元検事正が逮捕・起訴された件を指す。元検事正は女性検事の求めに応じて1000万円を支払ったが、女性検事はこれを後に返却したという。その9倍もの金額は、いかに中居が高収入であるとはいえ、規格外といえる。 

 

 今回中居に関して報じられている内容をもとに、名誉毀損やプライバシー侵害などの問題に詳しい弁護士はこのような見方をする。 

 

 

「確かに実刑判決が下る可能性があるような案件だとの認識が中居はもとより女性側にもあったのでしょう。何よりも9000万円という額に驚きました。普通なら相手側から脅迫を受けているような状況でないと考えられない額です。つまり弁護士など専門家が介入せずに、相手方の言いなりになるようなケースですね。しかし今回はそういう状況ではないようです。両者が承諾した額だということなら、女性側が“人生を台無しにされたのだから、その対価を示してほしい”という提示をしたのかもしれないですね。中居側も絶対に公表されたくない類の案件だったというふうに推察されます」 

 

 売れっ子である中居をめぐっては企業や広告代理店、テレビ・ラジオ局が対応に頭を悩ませているようだ。 

 

 中居が出演していたソフトバンク、タイミーのCM動画はすでに削除された。中居が司会を務める7日放送の『ザ! 世界仰天ニュース 新春4時間SP』(日本テレビ系)も入念な編集を施したうえで放送された。 

 

 昨年12月15日放送の『だれかtoなかい』(フジテレビ系)で、岡田准一が中居の相方を務めることが発表されたが、フジテレビ側は《番組MCの中居氏に関する報道を受け、状況を総合的に検討した結果、1月12日の放送から当面の間休止とする判断に至りました》と発表した。 

 

 10日に放送予定だった『中居正広の金曜日のスマイルたちへ 新春SP』(TBS系)、11日放送予定の『中居正広の土曜日な会』(テレビ朝日系)、13日放送予定だった中居、東野幸治、ヒロミの3人がMCを務める『THE MC3』(TBS系)は差し替えられる。 

 

 レギュラー出演する『中居正広 ON&ON AIR』(ニッポン放送)も次回11日の放送分を見合わせることになった。 

 

「女性側と合意に至っていたとしても、中居が性加害者であったことが類推される状況だとメディアやクライアントは中居を使いづらいことは間違いないでしょう。具体的で合理的な説明が中居側からない以上、番組が成立しないということもあるのかもしれません」(先の弁護士) 

 

 中居が9000万円を支払った際には「口外しない」旨の守秘義務が設定され、今回の暴露については守秘義務違反に問われるのではないかとの見方もある。 

 

 

「被害を受けた女性当人でなく、その知人などを通じてメディアに対して事情を打ち明けたとしても守秘義務違反に抵触する可能性があります。とはいえ、それをもとに中居が女性側の責任を追及することはないでしょう。そもそも中居には何があったのかについて公にされたくないとの意識が今もなお強くあるはずですし、女性本人もそこまで明らかにはしていませんからね。女性を訴えたりしたら、中居もダメージを受けますし」(同) 

 

 松本人志の場合、トラブルの存在すら否定していたが、今回はいかなる形のものにせよトラブルそのものは「あった」ということは間違いない。 

 

 説明を公の場では行わず、シンプルなコメントの発表だけ、という点は松本とも共通しているが、それが事態の改善に役立たないことは先例が示している通り。グレーなイメージを持つタレントを積極的に起用する動機はスポンサー側には薄い。スポンサーへの配慮が必要なテレビ・ラジオ局もまた起用を躊躇することになる。 

 

 コンプライアンス意識を強く求められるメディアが疑惑を抱える中居を使いづらい状況が続くのは容易に想像できることだろう。 

 

デイリー新潮編集部 

 

新潮社 

 

 

 
 

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