( 263066 ) 2025/02/10 05:07:26 0 00 非正規雇用の40代ですが、独身なので生活には困っていません。相続予定の実家もあるのですが、それでも老後は「2000万円」用意しないといけませんか？
非正規雇用で年収350万円の40代Aさん。独身なので特に生活に困っているわけではなく、相続する予定の実家もあり将来住む場所に困ることもないとのこと。
数年前に「老後2000万円問題」が話題になり、ウエブサイトなどで「2000万円では足りない」という情報も見て、誰もが2000万円を貯金しておかなければならないのか、疑問に思っているとのことです。
確かに「老後2000万円問題」が話題になり、将来の備えについて考えるきっかけになったでしょう。ただ、この2000万円という数字は、すべての人に当てはまるわけではありません。Aさんの場合、独身で相続予定の実家があることを考えると、老後の生活費や資金準備の考え方も少し異なるかもしれません。
まず、「老後資金の基本的な考え方」を確認しましょう。以下の3点が重要なポイントです。
・老後の生活費：自分がどのような生活を送りたいかを基準に考えます。 ・収入の見込み：公的年金やその他の収入を確認します。 ・不足額の計算：不足する部分をどう準備するかを計画します。
Aさんのように、実家を相続予定で住居費が不要な場合、生活費は大幅に抑えられる可能性があります。具体的な数字を想定して試算してみましょう。
＜老後の生活費シミュレーション＞ 生活費（食費・光熱費・趣味・医療費など）：月15万円 年間生活費：15万円 × 12ヶ月 = 180万円 公的年金（40年間就業し、年収350万円程度と仮定）：月額12万円程度（年間144万円）
このように想定してみると、不足額が明らかになります。
年間不足額：180万円 － 144万円 ＝ 36万円 老後20年と仮定：36万円 × 20年 ＝ 720万円
Aさんの場合、老後の住居費が不要であれば、2000万円ではなく720万円程度の準備で済む可能性があります。実際は、最近の物価高騰傾向による生活費や、加齢による介護サービスを委託する必要の発生など、医療費の増加を考慮する必要がありますが、過剰に心配する必要はないかもしれません。
ただし、経済的に不安のない老後を送るために備えておいたほうが望ましいリスクについては、以下の項目があります。
・医療・介護費用：加齢とともに医療費や介護費用が増える可能性があります。
・年金以外の収入の減少：公的年金の価値が物価高騰に追い付かなくなる、あるいは定年後の再雇用時期が過ぎて、不足部分が発生する可能性があります。
・定年を迎え、時間が自由になったときにライフスタイルが変化し、趣味や旅行のための費用が思いのほか増える可能性も考慮しておきましょう。
Aさんの場合、「2000万円を用意しなければならない」という切羽詰まった状況ではなく、Aさん自身の生活スタイルに合った準備を進めるのがよいでしょう。以下で、具体的な手順を紹介します。
1. 現在の生活費の把握：毎月の支出額を確認し、老後の生活費をイメージします。
2. 公的年金の確認：「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で将来の年金受給額を確認しましょう。
3. 無理のない貯蓄計画：例えば、今のうちから毎月1～2万円程度を積み立てていくようにすると、ストレスなく老後資金の大きな備えになります。
健康や仕事を続けられるうちは、短時間・短期間でも働き続けることで収入を補う選択肢も検討するとよいでしょう。
執筆者：柴沼直美 CFP(R)認定者
ファイナンシャルフィールド編集部
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