弁護士の紀藤正樹氏は、大阪・関西万博について毎日新聞の世論調査結果についてコメントした。

調査によると、万博に行きたいと思わない人が6割以上で、入場券の前売りも目標の半分以下にとどまっている現状を指摘した。

紀藤氏は、現代のネット社会では万博が合わない可能性があると述べた。

（要約）

紀藤正樹弁護士 

　弁護士の紀藤正樹さんが１６日、自身のＸ（旧ツイッター）を更新。４月１３日の開幕まで２カ月を切った大阪・関西万博について、「行きたいとは思わない」という人が３分の２を占めた世論調査を毎日新聞が報じたのに反応して、私見をつづった。 

　毎日新聞によると、万博に行きたいと思うかという問いに対して「行きたいとは思わない」が６７％を占め、「行きたいと思う」の１６％を大きく上回った。衆院選比例代表のブロック別でみると、”地元”の近畿ブロックでも「行きたいと思う」が２８％だった一方、半数の５０％が「行きたいとは思わない」と答えたという。 

　日本国際博覧会協会は入場券について、１４００万枚の前売りを目標にしているが、１月２７日時点での販売状況は約７３７万枚と半数ほどにとどまっている。今回の世論調査は売れ行きが低迷している現況をあらためて裏打ちした形だ。 

　紀藤さんはこの記事を引用した上で、「今のネットで何でも知れる時代に万博はもはやもうそぐわないのでしょう」と指摘。「バズるような対象が大阪万博の会場にないとまずいのでは」と記した。 

中日スポーツ