任天堂が6月5日に発売する新型の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ2」に対する予約競争が激しくなっている。

公式ストアでの抽選に220万人が応募し、第2回抽選や量販店でも応募が殺到している。

需要に対応するには1年以上かかる見通し。

任天堂は転売対策で条件を厳しく設定し、応募者に「全員当選」ではないことを伝えている。

また、量販店も転売を防ぐための独自の対策を講じている。

米国では関税政策の影響で混乱が生じて予約開始が遅れ、海外でも需要が不足している可能性がある。

（要約）

任天堂が6月5日に発売する「ニンテンドースイッチ2」（相川直輝撮影） 

任天堂が6月5日に発売する新型の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ2」の予約競争が過熱している。公式ストアの第1回抽選は転売対策で厳しい条件を設けたにもかかわらず、日本だけで約220万人が応募。今月28日から受け付けが始まった第2回抽選に加え、家電量販店での抽選でも応募が殺到する見通しで、希望者に行き渡るには1年以上かかるとの見方も出ている。 

■「想定を大幅超過」 

「相当数のお客さまが当選しないことが想定されます」。4月23日、任天堂の古川俊太郎社長が交流サイト（SNS）でメッセージを発信した。事前に部材調達や生産を進めていたが、220万人という数字は「事前の想定を大幅に上回った」という。 

任天堂は転売対策として、抽選に応募できるのは、2月28日時点でスイッチのソフト（体験版や無料のソフトは除く）を50時間以上プレーし、応募時でオンラインの有料会員に累計1年以上加入しているユーザーに限定した。ハイレベルの条件にSNS上では「全員当選」が一時トレンド入りした。 

第1回抽選の結果が発表された今月24日には、任天堂を装ったフィッシングメールが出回り、同社が注意喚起するなど混乱が生じた。第2回抽選の受け付けは5月14日午前11時までだが、任天堂は「全ての応募に応えられない」としている。 

■量販店も転売対策 

一方、今月24日から抽選販売の応募を受け付けている家電量販店も独自の転売対策を講じている。ビックカメラは23日までの約2年間に計5万円以上（税込み）の商品購入履歴が必要。ヤマダデンキは27日までの約1年間で購入履歴があることが条件だ。 

ジョーシンは、3月末までの2年間に税別で計15万円以上購入などの条件を満たしたウェブ会員にのみ、専用サイトアドレスをメールで通知。同社の担当者は「いつもお買い物いただいているお客さまに購入してもらうため」としており、抽選申し込みの権利すら〝プラチナチケット〟と化している。 

米国では日本とは異なる事情で混乱が生じた。任天堂はトランプ政権の関税政策の影響を見極めるため、当初9日としていた予約開始日を24日に延期した。本体やソフトの価格は据え置いたが、周辺機器は5～10ドル程度の値上げとなった。 

■海外も不足か 

ゲーム業界に詳しい東洋証券シニアアナリストの安田秀樹氏は「国内向けに公式ストアと量販店で計80万～100万台を用意していたと思うが、需要がはるかに上回った」と指摘する。予約競争が過熱し、国内だけで需要は500万台近くに膨れ上がっている可能性があるといい、「2025年度中に用意できる上限は、おそらく400万台ほどで、1年たっても行き渡らないのではないか。海外も不足が続くだろう」と話した。（桑島浩任）