2024年の金融経済教育推進機構の調査によれば、単身世帯における各世代の「貯蓄ゼロ」の割合は、50歳代が最も高く40.2%に達しています。

他の世代では、20歳代は36.3%、30歳代は33.4%、40歳代は33.3%、60歳代は27.7%、70歳代は27.0%となっています。

特に50歳代は老後資金に対する重要な時期であり、老後の年金見込み額を確認し、必要な貯蓄額を計画することが推奨されます。

また、生活費の見直しも老後資金を準備する上で効果的です。

全般的に、50歳代は将来に向けた貯蓄に対する意識が特に重要な世代であるとされています。

（要約）

MAYA LAB_shutterstock.com 

日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高を除く「貯蓄額」において、各世代で「貯蓄ゼロ」の割合はどのようになっているのでしょうか。 

今回は金融経済教育推進機構の調査結果をもとに、20歳代〜70歳代の単身世帯における「貯蓄ゼロ」の割合をご紹介します。 

また《50歳代単身世帯》の貯蓄事情や、「ねんきん定期便」についても解説します。 

生活設計を立てる際に、ぜひ参考にご覧ください。 

※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。 

実は50歳代の貯蓄額ゼロの割合は、各世代の中で最多という結果が出ています。 

金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を確認すると、各世代の貯蓄ゼロの割合は以下のとおりです。 

※貯蓄額には、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。 

　・20歳代:36.3％ 

　・30歳代:33.4％ 

　・40歳代:33.3％ 

　・50歳代:40.2％ 

　・60歳代:27.7％ 

　・70歳代:27.0％ 

※いずれも単身世帯 

若年層の貯蓄ゼロの割合が高いのはイメージできるかもしれませんが、50歳代が最多なのはやや意外だったという人もいるでしょう。 

60歳代以降は貯蓄ゼロの割合が下がるので、最後の大きな買い物をしてそこからまた貯蓄を始めているのでしょうか。 

いずれにしても、単身世帯の50歳代は一つのポイントになりそうです。 

50歳代単身世帯の貯蓄ゼロの割合はわかりましたが、貯蓄額はどうなのでしょうか？　 

金融経済教育推進機構の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によれば、貯蓄額の平均値と中央値は以下のとおりです。 

　・平均値:1087万円 

　・中央値:30万円 

そして、割合は以下のような結果でした。 

※貯蓄額には、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。 

　・金融資産非保有:40.2％ 

　・100万円未満:13.1％ 

　・100〜200万円未満:4.1％ 

　・200〜300万円未満:2.7％ 

　・300〜400万円未満:3.8％ 

　・400〜500万円未満:1.9％ 

　・500〜700万円未満:3.3％ 

　・700〜1000万円未満:3.8％ 

　・1000〜1500万円未満:5.5％ 

　・1500〜2000万円未満:3.3％ 

　・2000〜3000万円未満:3.8％ 

　・3000万円以上:11.2％ 

　・無回答:3.3％ 

貯蓄額が100万円未満の人が全体の50％を超えるなど、老後生活が現実味を帯びている年代としてはやや不安な状況だと感じる人もいるかもしれません。 

計画的に生活しているのであれば問題ありませんが、おひとりさまの50歳代は老後に向けて重要なタイミングだといえそうです。 

50歳代は、老後に向けて非常に重要な時期です。 

とくに老後資金のことを考えると、50歳代をいかに過ごすかで60歳代以降に大きな差が出そうです。 

●「ねんきん定期便」で年金の見込み額を確認しよう 

50歳代の貯蓄に注目してきましたが、老後の収入源となる年金の存在も無視できません。 

そのため、50歳代になったらねんきん定期便を丁寧にチェックしましょう。 

50歳以上になると、ねんきん定期便に以下の2つの項目が記載されます。 

　・老齢年金の種類 

　・年金見込み額 

年金見込み額を確認して今の生活費と照らし合わせれば、老後に必要なお金も具体的にわかってきます。 

いくら貯蓄すればいいのかわかれば、計画も立てやすくなりますよね。 

●老後資金を貯めたいなら生活費の見直しを 

年金見込み額を確認して、老後資金に不安を感じた場合は生活費の見直しをおすすめします。 

たとえば、あまり使っていないサブスクリプションの解約や、格安SIMへの変更など、固定費から見直すとよいかもしれません。 

固定費を見直すことで、家計の支出を継続的に減らせるメリットが期待できます。 

仮に、固定費を1万円減らすことができれば、年間で12万円も手元にお金が残ることになります。 

老後資金を貯めるために収入を増やすことも大切ですが、支出を1万円減らすことで年間で12万円も収入が増えたのと同じ効果を得られます。 

これを機に、一度生活費をチェックしてみてはいかがでしょうか。 

　・金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」 

マネー編集部貯蓄班