お好み焼き・焼きそば・たこ焼き店の倒産が2025年1-7月に17件と前年同期比で30.7％増加し、近年で最も多い件数となっています。

特に大阪が6件で最多であり、小・零細店舗は競争や経営環境の厳しさに直面しています。

インバウンド需要の回復にもかかわらず、原材料費や人件費の高騰が影響しています。

倒産の主な原因は販売不振であり、特にお好み焼き屋が大半を占めています。

円安や物価高、人手不足が続く中、これらの店舗は厳しい状況に立たされています。

（要約）

お好み焼き・焼きそば・たこ焼店の倒産推移 

　真夏に各地で催される祭りで定番のお好み焼き・焼きそば・たこ焼きが転換期を迎えている。2025年1-7月のお好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼き屋の「粉もん」倒産が17件（前年同期比30.7％増）に達した。2011年以降の15年間の1-7月では最も多く、年間でも2020年を抜いて、過去最多を更新する可能性が出てきた。 

　都道府県別では、「粉もん」がソウルフードの大阪が6件（構成比35.2％）で最多だった。インバウンド客や大阪万博で客足は好調だが、店舗数の多さが競争激化を招き、さらに経営体力の乏しい小・零細規模の「粉もん」屋に物価高や人件費上昇などの環境悪化が押し寄せ、大きな打撃を与えているようだ。 

　コロナ禍を経て、インバウンド客や旅行客が粉もんに舌鼓を打つ機会も増えている。農林水産省の「食品価格動向調査(加工食品)」の調査結果によると、小麦粉・油・ソースなどが主要食材の平均価格は年々高騰。人件費、光熱費などの値上がりで苦境に直面している。 

　お好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼き屋の倒産は、負債1億円未満の小・零細規模の店舗が76.4％と8割近くを占めている。こうした規模では、値上げが来店客数の減少に直結しかねず、価格転嫁は容易でない。また、インバウンド需要を取り込む味や魅力の開発、店舗改装に加え、SNS発信などのノウハウも乏しく、業績低迷から抜け出せないまま行き詰まるケースが多い。 

　物価高が続くなか、「お好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼屋」の倒産が、秋の観光シーズンを前に増勢をたどっている。 

※本調査は、日本産業分類の「お好み焼き・焼きそば・たこ焼店」の2025年1-7月の倒産（負債1,000万円以上）を集計、分析した。 

　2025年1-7月のお好み焼き屋・焼きそば屋・たこ焼き屋の倒産は17件（前年同期比30.7％増）で、前年同期の1.3倍のペースで推移している。業態別では、お好み焼き屋が14件で8割（82.3％）を占める。たこ焼き屋は2件、焼きそば屋は1件で、お好み焼き屋が突出している。 

　原因別は、最多が「販売不振」の13件（前年同期比8.3％増）で、全体の76.4％を占めた。次いで、「他社倒産の余波」が2件（前年同期ゼロ）、「事業上の失敗」（同1件）と「設備投資過大」（同ゼロ）が各1件だった。 

　庶民の味、ソウルフードとして親しまれる「粉もん」だが、それだけに値上げによる価格設定が難しく、円安を背景にした物価高と人手不足で逆風が強まっている。